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社員の自律性を育成するポイント7選｜自律型人材が増えるメリットは？

その他更新日：2023.02.28

エンジニア採用

社員の自律性が育たない企業の特徴は？

社員の自律性が育たない企業の特徴について言及していきます。社員の自律性とは何かというと、指示がなくても自ら能動的に動き、問題提起や解決の糸口まで見つけ出すことができる優秀な人材を指し示す言葉です。このような優秀な人材を排出できない企業には、年功序列や不平等な人事評価基準、研修制度が充実していないなどの理由が考えられます。社員の自律性が育たない背景について、詳しく見ていきましょう。

形骸化した年功序列制度

年功序列も意味があればよいのですが、形ばかりの状態で存在している企業の社員は自律性が育ちません。優秀な上司がいない企業では、優秀な部下は育ちません。入社年数や年齢が上だというだけで役職につけるような会社では、自律性のあるよい人材を育成することはできません。何もしなくても昇格・昇給できるとわかっていれば、部下たちが自発的に何かを始めることをしなくなるからです。

人事評価制度への不信感

人事評価が公平に行われない職場では、自律性のある社員は育ちません。えこひいきや間違った人事評価が横行している会社は、社員たちの不信感が募り、やる気をなくします。たとえ優秀な人材がそろっていたとしても、人事評価への不信感からモチベーションが下がり、自律性を持つことがなくなってしまいます。人事評価は正しく公平に行うことが、社員の自律性を育てるためには必須です。

研修制度が機能していない

社員の自律性を育成できない企業は、研修といった社員教育が充実していない可能性があります。研修制度を定期的に実施している企業だとしても、その内容に問題があります。参加している社員のターゲットにヒットしていない、関係のない研修をくりかえしているなどの可能性があります。また、研修を受けるべき立場の人が参加していない場合もあります。

上司やできる社員に仕事が集中してしまう

自律性のある社員が育たない職場は、仕事を上司やできる社員だけで抱え込んでしまって、後続に任せないという悪いパターンができあがってしまっています。中枢の仕事はすべて上の人間が握っていて、あとの社員は雑用だけという仕事場が多くあります。このような会社は社員教育や育成という考え方がまったくない職場です。仕事をやらせてもらえないので、自律性のある社員は育ちません。

自律型人材の代表的な特徴3選

それでは、自律型の人間の特徴とはどんなものなのか、代表的な特徴を挙げていきます。自律性のある人材は、常に問題提起と、それに対する具体的な解決策を見つけ出すことができる人物です。それは、解決できる問題から着手するという、鋭い観察力と優秀な洞察力をもちあわせているからです。物事に対する決断力も高く、周囲を巻き込むのも上手な人が多いです。

自ら課題と解決策を見つけだせる

自ら問題提起ができる人物は、自律性のある優秀な社員として評価されます。与えられた仕事をただ漫然と行っているようでは、自律性のある社員とはいえません。教えられた通りに作業していくなかで、いかに効率よく生産性を上げる動きをしていくかを模索する積極性がなければ、職場を改革することはできないからです。

周囲を巻き込むのが上手

自律性のある社員は、自分ひとりで改革を行おうとはせずに、リーダーシップを発揮しながら周囲を上手に巻き込み、皆をよい方向へ引っ張っていける人物です。周囲を動かすリーダーとしての資質を、自律性のある社員は持っています。リーダーシップがあるということは、判断力・理解力・説得力などに優れた人物であるという証拠と言えるでしょう。

決断力が高い

自律性のある社員は責任感が強いので、決断力も高い傾向にあります。決断とは、深い洞察力があって始めてなされるものです。決断力がある人間は、必要なものと不必要なものが判断できる、たいへん頭のよい人物と言えるでしょう。また、チャンスを逃さない機敏さと大胆さもあわせもつ、とても優秀な人材です。将来はリーダーとして会社を背負って立つ人物になる可能性が高い社員です。

自律型人材を育てるためのポイント7つ

それでは、自律型人材を育てるためにはどうしたらよいのか、ポイントを7つ紹介していきます。まずは、自社にとっての自律型人材はどのようなものなのか、そのモデルケースを設定する必要があります。ただ漫然と、自律性のある社員はこのような人物だと思い描いているだけでは、社内の共通認識として成り立ちません。自律型人材の具体的なモデル像を作り上げていきましょう。

1：経営ビジョンから「自律型人材」を定める

自社の経営ビジョンがどのようなものなのかがわかっていれば、自律型人材は自然と定まってきます。企業は経営内容によって求める人材が違います。たとえば、グローバルな経営を目指すのであれば、海外に対して興味やアイデアを発想できる人物が望ましいです。テクノロジー活用を主に考えている企業には、エンジニアとしての躍進を目指す人材が必要です。いずれにしても、事業を新たな展開へ導く優秀な人材が、自律型の人間です。

2：モデルとなる社員の特徴を分析する

自社にいる自律型社員の理想に近い人物を探し出して、特徴を詳しく分析していきましょう。すでに自社で働いている自律性のある社員をお手本にする手法です。その人物をモデルにして、自分たちの組織で必要としている自律型社員がどのような人間かを模索していきます。実在の人物を自律型人材のモデルにするので、イメージしやすいことが特徴です。

3：経営ビジョンを浸透させる

経営ビジョンを自社に浸透させて、自律性のある社員を増やしていきましょう。経営ビジョンとは、企業の具体的な将来像です。経営ビジョンにはなるべく具体性を持たせることが大切です。数字を使って目標値をわかりやすく設定していくとよいでしょう。具体的な数値を示すことで、会社の進むべき方向性が社員に浸透し、自律性を促すからです。

4：部下を信頼して仕事を任せる

信頼が社員の自律性を生み出します。仕事をすべて上司やできる社員が抱え込むのではなく、自律性を促したい社員に託してしまうこともときには必要です。仕事を任せるということは責任を持たせるという意味に繋がります。社員を信頼しているからこそ、大切な業務を頼むことができるのです。上司の真意を汲み取り奮起した社員が使命感を持って仕事に取り組むなかで、紆余曲折を経て、自律性を獲得していきます。

5：指示ではなく解決のヒントを与える

指示ばかりしていても社員は育たないので、問題が起きたら、解決のためのヒントだけを与えるようにしましょう。問題点の解決方法だけを教えていると、自律性を持てない社員になってしまいます。指示が多いということは、その部下に考える隙を与えずに、ただ甘やかしているだけという状態と一緒です。部下の自律性を促すためには、自ら考えてやらせる場を設けてあげる必要があります。

6：フィードバックを重視する

フィードバックとは、目標達成のために上司が部下へ適切な指導を行うことです。社員の自律性を促すためには、問題の解決方法を教えるのではなく、解決のための道筋へ誘導していくことが大切です。部下が仕事に対して内省する習慣を身につけて、自分自身で問題を解決する能力を発揮できるように、上司による正しい軌道修正が必要とされています。

7：公平な評価制度を確立する

社員の自律性を育てるためには、正統な評価をする必要があります。社員評価は私情を挟まずに客観的に正しく行うことが、社員の自律性を養うポイントです。場合によってはAIなども導入して、人事に公平な判断を下していきましょう。社員の自律性を促したいと考えている企業は、社員ひとりひとりの成長具合を評価の主軸にしていくとよいでしょう。

自律性のある社員が増える3つのメリット

自律性のある社員が増えることで起こる企業のメリットについて言及していきます。自律性のある社員が台頭してくると、組織の風通しがよくなるといわれています。ひとりひとりがどのような仕事をどんな姿勢で取り組んでいるのかが明白になるからです。社員からの意見も活発に聞かれるようになり、管理職が自らの仕事に集中しやすくなります。

組織の風通しが良くなる

自律性のある社員が増えてくると、あちこちで情報発信がなされるようになり、組織の風通しがよくなるといわれています。こちらから働きかけなければ意思疎通ができないような職場は、とても閉塞的でよい環境とはいえません。ひとりひとりの社員に自律性を持たせることで、業務上必要な情報がどこにあるのが明確になり、風通しのよい職場になります。

向上心や新しいアイディアが出やすくなる

社員の自律性が増すと職場のモチベーションも上がり、素晴らしいアイデアが生み出される環境が整います。自律性のある社員が増えると、自由に発信する空気が職場にあふれてきます。問題提起や提案がなされて、新たなビジネスチャンスの幅が広がっていきます。互いに共感できる機会が増え、社員間の意識の共有が強まり、チームワークが向上します。

管理職が本来の仕事に集中できる

自律性のある社員が増えると管理職の負担が軽減されます。管理職には、他部署との連携を深めながら自らの管轄を管理してスムーズな仕事の流れを作る大切な役割があります。社員たちに自律性があれば、自ら能動的に仕事に関わり問題解決も自分たちで行おうとするので、管理職は本来の自分の仕事に集中できるため社内が活性化していきます。

社員の自律性を育もう！

社員の自律性を育むことは自社の生産性をアップさせることに繋がり、豊かな社会を作る礎にもなっていきます。自律性のある社員を育てるために、上の人間が変わらなくてはいけません。経営ビジョンを自律型人材の育成に定めて、企業内に浸透させていく必要があります。いまからでも遅くはありません。まずは自らの自律性を養い、社員のお手本となって皆を指導していきましょう。

この記事の監修者・著者

株式会社オープンアップITエンジニアAWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー認定企業

ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。

・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名（2023年7月3日現在）
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
・LPIC＋CCNA 認定資格者：472 名（2022年4月1日時点）