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【エンジニアが入社したら】メンター制度のメリットと注意点

その他更新日：2023.01.04

エンジニア採用

近年、メンター制度を取り入れる企業が増えています。
メンター制度とは先輩社員が後輩の悩みを聞き、相談にのってくれる制度です。
上司以外が行うことで、メンタル面の相談もしやすくなります。
この記事ではエンジニアが入社した時、教育していく上でメンター制度を取り入れるメリットや注意点などを紹介します。

メンター制度のメリット

メンター制度とは新入社員や若手社員などが抱える悩みを、上司ではない先輩社員が聞いてあげ、サポートする制度のことです。
サポートする側を「メンター」、サポートされる側を「メンティ」と呼びます。
メンターは話しやすいように、できるだけ年齢や社歴の近い社員が選ばれることが多いです。

メンター側のメリット

メンターとして任命されることで、できるだけメンティのお手本になろうとします。
その結果、仕事に対する責任感が高まり、自発的に仕事に取り組むことが多くなります。
また管理職になった時に経験を活かせます。

メンティ側のメリット

上司にはなかなか言えない悩みを相談することで、安心感を得られます。
悩みを一人で抱え込むことがなくなり、職場に早くなじめるようになります。
会社での居心地が良くなることで、離職を防げます。

エンジニア系への活かし方

エンジニアはクライアントのニーズを正確に把握し、納期までにシステムなどを作り上げます。
メンターを営業系の社員におくことで、クライアントのニーズについて相談しやすくなります。

メンター制度の注意点

メンター制度を導入する際にはマニュアルを作っておくのがおすすめです。
以下のようなポイントに気を付けて作成しましょう。

役割を明確化する

メンターの意味や役割を正確に理解し、メンターとなる社員に共有しましょう。
メンターはメンティのメンタル面のサポートや、目標に向かっての現状把握やアドバイスなどが仕事です。
自社の目的に合わせてメンターの役割を初めに決めておきましょう。

メンター選出のポイントを決める

メンターとメンティの相性はとても重要です。
そこでメンターに求められる適性の判断基準を作っておきましょう。

話しかけやすく積極的にコミュニケーションができる能力がある
メンター自身に失敗と成功の経験がある
客観的にアドバイスができる

などがメンターの選出基準としてよく使われます。

目標を設定する

メンター制度を導入することで具体的に何を解決したいのかを明確にしましょう。

新入社員や若手社員の定着
キャリア形成の促進
女性社員の定着や活躍促進

などが目標として挙げられることが多いです。

自社に合った目標設定を行う

メンター制度は、新入社員や若手社員などが気軽に相談できる人物を作ることで、安心して仕事をしてもらえることを期待する制度です。
自社の課題を明確にし、目標を立てて運用することで、より効果の高まりが期待できます。

この記事の監修者・著者

株式会社オープンアップITエンジニアAWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー認定企業

ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。

・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名（2023年7月3日現在）
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
・LPIC＋CCNA 認定資格者：472 名（2022年4月1日時点）