ブログTOP > その他 > 人事担当なら覚えておこう。エンジニア教育の常套手段「OJT」の正しい意味とは

人事担当なら覚えておこう。エンジニア教育の常套手段「OJT」の正しい意味とは

その他 更新日:2023.01.04
エンジニア採用
人事担当なら覚えておこう。エンジニア教育の常套手段「OJT」の正しい意味とは

エンジニアの採用担当であれば、覚えておきたい人材育成方法が「OJT」です。
OJTは即戦力に近い人材を育成できるため、多くの企業で行われています。本記事はOJTの意味や目的について紹介します。

OJTの意味

OJTは「On-the-Job Training」の略称です。
実際の業務を通して行われる人材育成方法のひとつです。
上司や先輩が教育側となり、新入社員や部下に知識や技術、ノウハウなどを教えていきます。
1対1で指導することが多いため、理解度に合わせて研修のスピードを調節できます。

また、教える側も「新入社員が理解しやすいように教える」ことを意識するため、先輩社員にとっても業務に関する理解度と指導力のアップが期待できます。
OJTは自社の文化や社風を重視する企業の考え方にマッチしています。
そのため、多くの企業の新入社員教育や社員研修に採用されています。

エンジニア教育におけるOJTのメリット

 

ここでは、新人エンジニアを教育する際にOJTを活用することのメリットを紹介します。

個人のスキルに合わせられる

OJTは1対1で指導することが多い方法です。
そのため、スキルの取得度にばらつきの多いエンジニアであっても、その人に合わせた指導ができます。

即戦力を育成できる

OJTは上司や先輩が直接業務のやり方や進め方を指導します。
より早く実践的な知識やスキルを身につけやすいといえるでしょう。

技術が伝承できる

エンジニアは多くの知識や技術を身につけなければいません。
OJTは経験豊富な先輩社員から言葉だけでなく技術も指導してもらえます。
さらに、それを後輩に教えることで、技術の伝承ができるのです。

人間関係が築きやすい

仕事ではスキルだけでなくコミュニケーションをとることも大切です。
OJTでは新入社員が先輩社員に質問をし、先輩社員がそれに答えるというやり取りが頻繁に発生します。
これを何日も繰り返すことで、信頼関係や協調性が生まれてきます。
そのため自然に人間関係が構築されやすくなるのです。

OJTに向いていない業務もある

社内でやり方が確立されており、イレギュラーなどが発生しにくい業務は誰でも教えやすいため、OJTに向いているといえます。
しかし、臨機応変な対応が求められる内容や進め方は、OJTだけでは教えきれないことがあります。

幅広く行われている教育方法

OJTは日本でもメジャーな人材教育方法です。
どの業種でも行いやすいことから多くの企業で取り入れられています。自社で取り入れる際には、育成計画をしっかり立てることで、指導がしやすくなるでしょう。
OJTによって何をどこまで取得させたいか、はっきりさせて導入するのがおすすめです。

この記事の監修者・著者

株式会社オープンアップITエンジニア
株式会社オープンアップITエンジニアAWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー 認定企業
ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。

・2021年:AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月:人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名(2023年7月3日現在)
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍(2023年7月3日現在)
・LPIC+CCNA 認定資格者:472 名(2022年4月1日時点)
ITエンジニアを派遣で採用したい企業様へ
ITエンジニアを派遣で採用したい企業様へ
  • 求人・転職サイトや自社採用サイトを使っているが、自社に合ったITエンジニアが応募してこない…
  • すぐに採用したいが、応募がぜんぜん集まらない
こんな悩みをお持ちの採用・人事担当者の方は、
オープンアップITエンジニアをご検討ください!

当社のITエンジニア派遣サービスは

  • 派遣スピードが速い!(最短即日)
  • 低コスト
  • 4,500名のエンジニアから貴社にマッチした人材を派遣
  • 正社員雇用も可能

こんな特長があり、貴社の事業やプロジェクトに合った最適なITエンジニアを派遣可能です。
まずは下記ボタンから無料でご相談ください。

無料相談のお申し込みはこちら
その他の記事一覧へ

カテゴリから記事を探す

すべての記事一覧へ