【人事だからこそ取り組める!】離職率低下のための施策と事例
企業として成長していくためのポイントはいくつもありますが、そのなかでも重要な要素の1つとして、離職率の低さが挙げられます。
離職率が高い企業は、採用や育成に多大なコストを要するうえ、担当者が頻繁に変わることで取引先の信頼も得にくくなります。
当記事では、エンジニアの離職率を下げるための施策をご紹介していきます。
離職率を下げるために人事は何をするべきか
離職率を下げるには人事が積極的に動くことが重要ですが、特にエンジニアの離職率を下げるために人事ができることといえば、以下のようなものが挙げられます。
オフィス環境を充実させる
多職種に比べエンジニアは、デスクワークが多くなります。
そのため、オフィス環境が悪いことは離職の大きな要因となります。
リフレッシュルームやオフィス内カフェ、仕事に集中できる個室の設置など、快適に仕事ができる環境づくりは離職率に大きく関わるポイントでしょう。
福利厚生の充実
〔住宅手当・家賃補助・食堂・昼食補助・人間ドック〕などの健康サポートといった福利厚生の充実は、離職率低下に大きく関係します。
またエンジニア向けとして、果物、野菜ジュース、ビタミン補給食品などを健康サポートの一環として提供するフリービタミン制度がおすすめです。
コミュニケーションを取る場をつくる
エンジニアは個々での業務が多く、横のつながりが少ないことが一般的です。
そこで、社内勉強会やエンジニア限定のランチミーティングを開催したり、チームでの飲食に金銭的な補助を出すことで、活発にコミュニケーションを取れる場を提供することも離職率低下に効果があります。
離職率を28%から4%へ激減させた例
実際に、離職率を28%から4%までの低下を実現した企業の事例をご紹介します。
高い離職率を下げるために導入した施策は、人事設計制度を人事部ではなく、社員が考え構築するようにしたとのこと。
これにより、自分たちがどうすれば高いモチベーションを持って働けるようになるかを自主的に考えるように。その結果、社員が意欲を持って働ける環境ができ、離職率の激減が実現したようです。
離職率低下は働きやすい環境づくりから
エンジニアに限ったことではありませんが、特にオフィスワークが中心のエンジニアにとって働きやすいオフィス環境をつくることは、離職率低下に大きく影響を与えます。
やりがいのある仕事をつくることももちろん重要ですが、まずは快適に仕事ができる環境をつくることが、エンジニアの離職率低下に効果を発揮するでしょう。
この記事の監修者・著者
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ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。
・2021年:AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月:人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名(2023年7月3日現在)
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍(2023年7月3日現在)
・LPIC+CCNA 認定資格者:472 名(2022年4月1日時点)
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