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テレワークでモチベーションを維持する方法6つ！テレワークのメリットは？

その他更新日：2023.02.28

エンジニア採用

テレワークとは？

新型コロナウイルスの影響により、従来テレワークに及び腰だった企業や業種でも、積極的にテレワークを導入するところが増えてきています。そもそも、テレワークとは一体どのようなものなのでしょうか。テレワークとは、インターネットやパソコンなどを利用することで、オフィスから離れた場所で働く新しい労働形態のことです。テレワークを行う場所としては、自宅がメジャーだと言えるでしょう。

テレワークはモチベーションの維持が難しい？

「長時間の通勤から解放されて、自宅で仕事ができる」というテレワークは一見すると、労働者にとってメリットが大きいものであるように思われます。ですが、メリットばかりではありません。自宅でテレワークを行っていると、オフィスで働いている時のような緊張感に欠けるため、「モチベーションを維持し続けるのが難しい」と悩んでいるビジネスパーソンも少なからずいるようです。

テレワーク時にモチベーションが低下する理由4つ

テレワークが導入されたばかりの頃は、「これで通勤時に満員電車に揺られずにすむ」「自宅で自由に働けるのは嬉しい」と喜んでいた人でも、長期間テレワークが続くとモチベーションの維持が難しいと感じた人もいるのではないでしょうか。そもそも、なぜテレワークではモチベーションが低下しやすいのでしょうか。ここからは、テレワークでモチベーションが低下する主な理由について解説していきます。

理由1：オンとオフの切り替えが難しい

テレワークで仕事のモチベーションが低下しやすい理由としてまず挙げられるのが、オンとオフの切り替えが難しいということです。出社してオフィスで仕事をする場合、通勤やオフィスの雰囲気などによって、自然と仕事モードへの切り替えができますが、自宅で作業を行うテレワークの場合はオンとオフの切り替えが上手くいかず、モチベーションを維持するのが大変だと言えます。

理由2：コミュニケーション不足に陥る

コミュニケーション不足も、テレワークでモチベーションが低下する主な原因のひとつとして挙げられるでしょう。自宅で誰とも話さずにテレワークを行う人も少なくなく、上司や同僚と直接会って話をする機会がないため、「やる気が出ない」とモチベーションの低下に悩む人もいるようです。Web会議などを一切行わずにテレワークを続ける場合は、特にこのような理由でモチベーションが低下しやすいと言われています。

理由3：作業以外のことに気を取られてしまう

自宅でテレワークをする場合、つい作業以外のことに気をとられてしまい、モチベーションの維持が難しくなるケースも少なくありません。テレワークの際にはパソコンで作業をする人が多いですが、オフィスと違って上司や同僚の目を気にしないでいいため、ついネットサーフィンをしたり動画を閲覧したりして、作業に集中しにくくなってしまう可能性もあります。

理由4：上司や同僚の視線を気にせずにすむ

上司や同僚の視線を気にしないでよいテレワークでは、つい気が緩んでしまいがちです。この気の緩みがモチベーションの低下に直結するパターンも珍しくありません。テレワークでは、上司や同僚と会話をしたり業務のことで注意を受けたりすることも減ってしまうため、「バレない程度にサボってもいい」という甘えが生じてしまい、結果的に仕事へのモチベーションが低下するケースもあるようです。

テレワーク時にモチベーション低下を防ぐ方法6つ

「オフィスでは仕事が捗るのに、テレワークだとモチベーションが低下して仕事の能率が下がってしまう」と悩んでいるビジネスパーソンも少なくないことでしょう。では、具体的にどうすればこのような状態を改善できるのでしょうか。ここからは、テレワーク時でもモチベーションを低下させないコツを6つピックアップしてご紹介していきますので、ぜひ参考にしてみてください。

方法1：コミュニケーションツールの導入

まずおすすめしたいのが、コミュニケーションツールを導入するということです。上司や同僚と全くコミュニケーションをとらない状態でテレワークを行うと孤独感を覚えやすく、モチベーションが低下する原因にもなります。ChatworkやSlackなどのコミュニケーションツールを活用することで、テレワーク時でも職場内のチームワークを維持できますし、孤独感も解消されることでしょう。

方法2：業績の評価制度を見直す

たとえば「朝9時から夕方5時までを勤務時間とする」といったように、勤務時間で評価をするとテレワークでのモチベーションが低下しやすくなると言われています。モチベーションを維持するためには、業績の評価制度を見直すことも検討しましょう。何時間働いたかという点ではなく、どれくらいの成果を出せたのかという点を評価の基準にすれば、ダラダラと意味のない作業をして勤務時間を過ごすことを防げるでしょう。

方法3：起きてすぐに着替える

テレワークではオンとオフの切り替えができず、それが原因でモチベーションが低下してしまうケースも珍しくありません。こうした場合には、起床後にすぐに着替えるのも効果的です。寝間着やルーズな部屋着を着用したままテレワークをしていると、つい心までだらけてしまいがちですので、気分を切り替えるために仕事着に着替えるとよいでしょう。

方法4：やることリストや一日のノルマを作る

明確な目標がなければ、つい怠け心が出てしまうこともあるでしょう。テレワーク時でもモチベーションを維持するために、作業に取り掛かる前に「今日やることリスト」などを作成して、自分にノルマを課してみましょう。上司からノルマや作業の期日を指定されない場合は、自分でそれらを設定して自己管理を行うことで、仕事へのモチベーションを維持することができるでしょう。

方法5：休憩時間を設ける

テレワークでは「成果を出さなければ上司からサボっていると思われるのではないか」という不安や恐怖から、オフィスにいる時よりもハードな長時間労働をしてしまう人も少なくありません。一日中パソコンに向き合って作業をしていると心身ともに疲弊し、仕事へのモチベーションの維持が難しくなりますので、ほどよく休憩時間を設けてみましょう。仕事をする時と休む時のメリハリをつけることも大切です。

方法6：仕事がしやすい環境を整える

自宅でテレワークをする場合、室内が散らかっていたり家族の声が聞こえる場所で作業をすると、集中力が切れてしまいやすいと考えられます。仕事へのモチベーションを維持するために、自分だけの作業スペースを設けてみたり、楽な姿勢で作業ができる椅子やデスクを用意してみましょう。また、作業時には気が散らないように、ゲームやプライベート用のスマホ、雑誌や漫画などは目の届く場所に置かないことも大切です。

テレワークのメリット3つ

自宅でのテレワークはオンとオフの切り替えが難しくなる上に、つい怠け心が出てしまうなどデメリットも少なくありません。ですが、テレワークは大きなメリットを生み出してくれるものでもあります。では、それは具体的にどのようなものなのでしょうか。ここからは、テレワークならではのメリットについて詳しく見ていきましょう。

メリット1：通勤・退勤時間の削減ができる

テレワークのメリットとしてまず挙げられるのが、通勤・退勤時間をカットできるということです。特に片道1時間以上かかって通勤をしているビジネスパーソンの場合、テレワークならば2時間以上も時間をカットできることになるため、その時間を有効活用できるようになるでしょう。また企業にとっては、社員に支払う通勤費を削減できるというメリットもあります。

メリット2：通勤場所の縛りが無くなる

場所に制約されずに働けるようになるというのも、テレワークならではのメリットとして挙げられるでしょう。従来の働き方ではオフィスでしか仕事ができませんが、テレワークを導入すれば自宅やカフェなどでも仕事ができるようになります。

メリット3：子育ての両立がしやすい

毎日出社してオフィスで働く場合、子供が急に熱を出した時など困ってしまいますが、テレワークならば自宅で子供の面倒を見ながら仕事ができるため、子育てと仕事の両立がより容易になるでしょう。仕事と子育ての両立に悩んだ結果、退職を選択する優秀な人材も少なくありません。しかし、テレワークを導入すれば、企業はこうした人材の流出を防げるでしょう。

テレワーク時でもモチベーションの向上を図ろう

今回はテレワークでモチベーションを維持する方法について特集してきましたが、いかがでしたでしょうか。作業をしやすい環境を整えたり、適宜休憩時間を設けてリフレッシュするなどして、テレワークでも集中力とモチベーションを維持できるように工夫をしてみてください。

この記事の監修者・著者

株式会社オープンアップITエンジニアAWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー認定企業

ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。

・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名（2023年7月3日現在）
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
・LPIC＋CCNA 認定資格者：472 名（2022年4月1日時点）