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テレワークでモバイルワークを導入するメリット6つ｜在宅勤務との違いは？

その他更新日：2023.02.28

エンジニア採用

そもそもテレワークとは

テレワークとは、主にICT「情報通信技術」を利用して行う、業務を指します。場所や時間にとらわれない、柔軟な働き方のひとつとして、さまざまな企業で導入されています。

働き方改革を推進する中で、在宅勤務やテレワークは、もはやなくてはならない勤務形態のひとつでしょう。

テレワークにおける勤務形態3つ

テレワークには、大きく分けて、3つの勤務形態が存在します。どのテレワークの形態も、企業に雇用されたうえで出社せずに働くという面では違いはありません。

どの勤務形態を取り入れるかは、企業や職種によってさまざまです。それではひとつずつ紹介します。

在宅

代表的な勤務形態のひとつとして、完全在宅でのテレワークがあります。

一般的なオフィスで、主にPCを主体として行う業務を、在宅で行う勤務形態を指します。会社に出社せずとも、在宅で完結できるような業務を行う場合に適しています。

モバイルワーク

ICT「通信情報技術」を有効活用したモバイルワークも、テレワークにかかせない勤務形態のひとつです。

スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末を用いて、Web会議や商談を行うことも可能です。在宅勤務と違い、モバイル端末があれば喫茶店やホテル、また移動中でも勤務が可能です。

サテライトオフィス

本社とは離れた場所に設置されたオフィスで働く、「サテライトオフィス勤務」を実践する企業も増えてきました。

サテライトオフィスとは、本社とは別に設けられたオフィスで、従業員のニーズにあった柔軟な勤務が可能です。（支店とは異なります）

例えば、「郊外型」のオフィスでは、ベッドタウンに設置され、在宅での勤務のように通勤時間の短縮や仕事と育児の両立が可能です。

モバイルワークを導入するメリット6つ

働き方改革が導入され、多くの企業がテレワークの導入を検討しています。その中で、「モバイルワーク」などの柔軟な働き方が今注目を集めています。モバイルワークには、労働時間の削減はもちろんのこと、さまざまなメリットが存在します。

ここでは、モバイルワークを導入することで得られるメリットを、大きく6つに分けて紹介します。

モバイルワークのメリット1：業務を効率化する

モバイルワークは、自分の仕事に集中することができるため、業務を効率化することができます。

会社での業務では、上司に他の仕事を振られたり、突発で別件の用事が入ったりして、どうしても自分の業務に支障をきたすことがあると思います。モバイルワークであれば、自分に与えられた仕事に専念することができ、業務がはかどるというメリットがあります。

モバイルワークのメリット2：ワークライフバランスの実現

モバイルワークを有効活用することで、ワークライフバランスの実現が可能です。

ワークライフバランスとは、「仕事と生活の調和」、つまり仕事とプライベートの両方が充実している状態を指します。

モバイルワークを導入し、業務を効率的にこなすことで、長時間労働を抑制することができるため、プライベートに割く時間も増え、理想のライフスタイルの実現が可能になるでしょう。

モバイルワークのメリット3：優秀な人材を確保する

モバイルワークによる柔軟な働き方は、優秀な人材の確保や定着につながります。

家事や育児に追われる主婦や、郊外在住の方など、オフィスでの勤務が難しい優秀な人材はたくさん存在します。モバイルワークでは、そういった優秀な人材を採用することができます。

また、近年ではオフィス勤務よりも、在宅やモバイルワークのような柔軟な働き方を希望する方が増えています。そのため、モバイルワークは、優秀な人材確保に有利になっているでしょう。

モバイルワークのメリット4：時間を有効活用する

モバイルワークは、通勤時間などが減ることで、オフィス勤務よりも時間を有効活用することができます。

通常オフィスでの勤務は、出社までの通勤時間や、帰宅までの退勤時間が発生します。在宅勤務やモバイルワークであれば、そういった通退勤に費やす時間がカットされるため、その分自由な時間が増え、時間を有効活用することができます。

モバイルワークのメリット5：コストを削減する

在宅でのモバイルワークは、通退勤にかかる交通費や、作業環境を整える費用を節約できるため、大幅なコスト削減につながります。

オフィスでの勤務には、さまざまな費用が掛かります。従業員の交通費はもちろんのこと、光熱費や食事代など、さまざまなコストが掛かります。これらのコストを大幅に削減できることも、モバイルワークのメリットでしょう。

モバイルワークのメリット6：残業の抑制になる

必要に応じてテレワークなどを活用し、ほとんどの業務を在宅でのモバイルワークに切り替えることで、残業時間が抑制されるというメリットも存在します。

先ほど紹介したように、モバイルワークには、通退勤などの時間を業務に充て、時間を有効活用するというメリットがあります。

必然的に残業時間も抑制され、総労働時間の削減につながります。完全在宅では厳しい部分は、テレワークなどのWeb会議などを活用しましょう。

モバイルワークと在宅勤務の違い

モバイルワークは、ICT「通信情報技術」を活用する点では、在宅勤務と同様ですが、場所を選ばないという大きなメリットがあります。

在宅では勤務場所が固定されてしまいますが、モバイルワークは喫茶店やホテル、または移動中でも業務をこなすことができます。在宅でのテレワークよりも、柔軟な働き方ができるモバイルワークのニーズが増えています。

モバイルワークを導入するときの注意点3つ

さまざまなメリットがあるモバイルワークですが、当然注意点も存在します。ここでは、在宅勤務やテレワーク、またモバイルワークを導入するにあたっての注意点を、大きく3つに分けて紹介します。

モバイルワーク導入の注意点1：コミュニケーションをしっかり取る

在宅勤務とテレワークの双方に当てはまる内容ですが、コミュニケーションをしっかり取ることを心掛けましょう。

完全在宅勤務や、テレワークメインの方、またモバイルワークでの業務にシフトした従業員は、どうしても職場の同僚や上司とのコミュニケーションが不足しがちになります。

いくら業務が効率化しても、コミュニケーションが不足していては、業務が円滑に進まないでしょう。Web会議などを用いて、しっかりと話し合いの場を設けましょう。

モバイルワーク導入の注意点2：セキュリティ対策を万全にする

PCやタブレットを用いて、会社のソースにアクセスする場合は、セキュリティ対策を万全にしましょう。

使用するPCやタブレットに、ウイルスの感染が発覚した場合、会社のソフトに影響を及ぼす恐れがあります。

会社支給のPCやタブレットを使用する場合は、会社規格のセキュリティをすでに施してある場合が多いです。しかし、私物のPCやタブレットを使用する場合は、会社に相談し、セキュリティ対策を万全にしてから会社のソースにアクセスしましょう。

モバイルワーク導入の注意点3：従業員の自己管理が必要

在宅でのテレワークや、モバイルワークに共通する問題として、従業員の就業管理に悩む企業が多いようです。

テレワークでは、従業員の出退勤を管理するタイムカードがありません。また、業務を管理する上司もおらず、どうしても従業員の自己管理がすべてになってしまいます。

テレワークでの業務を管理する、明確な就業規則を定めている企業も少なく、テレワークを導入する企業の大きな課題といえるでしょう。

テレワークにおけるモバイルワークの理解を深めよう

働き方改革が導入され、多くの企業で「モバイルワーク」などの、テレワークが注目されています。モバイルワークの導入を検討している企業は、まずはモバイルワークについての理解を深めることが重要です。

モバイルワークにはさまざまなメリットが存在します。モバイルワークのメリットをしっかりと理解し、従業員と企業にとってプラスになる場合は、積極的に導入しましょう。

この記事の監修者・著者

株式会社オープンアップITエンジニアAWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー認定企業

ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。

・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名（2023年7月3日現在）
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
・LPIC＋CCNA 認定資格者：472 名（2022年4月1日時点）