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アフターコロナの二極化で分かれる業界8選｜強い会社の特徴とは？

その他更新日：2023.02.22

エンジニア採用

アフターコロナで二極化する業界とは？

新型コロナウィルス感染拡大防止に伴い緊急事態宣言の出された日本では、解除後も「新しい生活様式」のもと、オンラインでの会議や、テレワークの導入を継続して取り入れる企業も増えています。

世界的なコロナショックの影響も有り、今後は業界によって益々業績の二極化が進むのではないでしょうか。

アフターコロナの先行きが見えにくい時代、発展していく業界と衰退していく業界の特徴と違いはどこにあるのでしょうか。

アフターコロナに強いと言われている業界4選

アフターコロナに強いと言われている4つの業界を紹介させていただきます。

まずは、オンラインを使用した在宅勤務が可能なWeb業界をご紹介します。

次に、少子高齢化が進む現代でも需要の拡大が見込める医療業界、また、緊急事態宣言下で塾や学校が休校中、オンラインでの授業配信で対応可能な教育業界、そして、外出自粛期間中の需要拡大により配送量の急増したのが物流業界です。

アフターコロナに強い業界1：Web

アフターコロナ社会では、ソーシャルディスタンスを保つ為、引き続きリモートワークや時差通勤が推奨される中、オンラインでの自宅作業がある程度可能であるのがWeb業界の強みです。

これからの時代、益々企業のITシステム化が進む中、不況にも強くWebデザインやシステムの開発、メンテナンス等のエンジニアとして幅広い分野で常に必要とされていく業界と言えるでしょう。

アフターコロナに強い業界2：医療

新型コロナウィルスの感染者増加に伴い、首都圏では医療従事者の不足、病床の確保などが困難になった例もあり、今、改めて医療のニーズが高まってきています。

今後は、人と人との接触機会を減らす事のできるオンライン診療やWebによる来院予約など、医療業界もシステムのIT化が進み、また、少子高齢化社会においては健康寿命を延ばすための予防医療や検診受診等の需要拡大も予想されます。医療業界は今後も発展し続ける事でしょう。

アフターコロナに強い業界3：教育

緊急事態宣言により、国内の多くの学校や塾などの教育機関が休校となりましたが、休校中にいち早くオンラインを利用した授業や課題の配信を行っていた学校や塾もありました。

今回は突然の休校にあたり学校ごとに対応策もそれぞれでしたが、再び新型コロナウィルスの感染が拡大し、再度休校措置がとられた場合、おそらく以前よりも多くの学校や教育機関でオンライン授業システムの導入がなされる事でしょう。

アフターコロナに強い業界4：物流

人の動きはウィルスの動き、緊急事態宣言下で外出自粛を余儀なくされた時、ネットショッピングやUber Eats等を利用した方も多かったのではないでしょうか。

アフターコロナでは新しい生活様式のもと、感染リスクを抑える為に非対面でのオンライン購入が急増しています。物流業界においては、これからも宅配事業をはじめ需要拡大、そして多くの雇用も生み出していく事でしょう。

アフターコロナに弱いと言われている業界4選

次に、アフターコロナに弱いと言われている4つの業界を紹介させていただきます。

まずはじめに、飲食業界が挙げられます。コロナ禍での外出自粛、営業時間短縮要請など、飲食店を含め外食産業は大きな打撃を受けました。そして、国境を越えた移動が制限される中、観光業界のダメージは必至でしょう。

さらに、百貨店業界は消費者の購買意欲やニーズの変化により更なる苦境に立たされており、外国人観光客のインバウンド消費も期待出来ない今、ホテルや旅館等の宿泊業界は存続が厳しくなってきているのではないでしょうか。

アフターコロナに弱い業界1：飲食

外出自粛期間は首都圏では長期間に及び、営業時間短縮や休業要請をされる中、廃業した飲食店も数多くありました。

緊急事態宣言が解除された今でも、リモートワークや時差通勤を継続する企業の影響も有り、人出の少ないオフィス街ではコロナ以前のような売り上げの回復を見込めないでしょう。

また、人と人との接触を減らすため、ソーシャルディスタンスなどの様々な制限がある中では、首都圏を中心に多くの飲食店が今も苦境に立たされているのではないでしょうか。

アフターコロナに弱い業界2：観光業

海外からの入国や渡航制限に加え、国内でも感染拡大地域への移動の自粛が求められる中では修学旅行さえままならず、まさに暗雲立ち込める観光業界といえるでしょう。

2020年5月の訪日客数は、統計史上最少の約1700人であり、前年同月比の99.9％減となりました。世界的に旅行需要が停滞している状況にある今、外国人旅行客のインバウンド消費に頼っていた日本にとっては、観光業界の今後の展望は見えにくいものとなっています。

アフターコロナに弱い業界3：百貨店

百貨店業界も観光業界同様、近年は外国人観光客のインバウンド消費に頼ってきました。

世界的なコロナウィルスの流行により、感染拡大防止の為の休業や営業時間短縮の影響もある中でインバウンド消費も見込めず、国内の消費者のニーズの変化やオンラインショッピングの増加もあり、まさに先行き不透明な業界といってもよいでしょう。

アフターコロナに弱い業界4：宿泊業

コロナ以前の2019年、年間訪日外国人の数はおよそ3,188万人で過去最高を記録し、旅行消費額は4.8兆円にものぼり、各地のホテルや旅館では外国人の姿も多くみられました。

コロナの影響により2020年のオリンピック中止に加え、海外からの入国制限による宿泊のキャンセルが相次ぎ、インバウンド需要も見込めない現在、まさに存続の危機に直面している業界と言えるでしょう。

アフターコロナの二極化を勝ち抜く会社の特徴5点

では、アフターコロナで二極化される業界を勝ち抜く会社とは、果たして一体どのような会社であるのか。また、どのような特徴があるのでしょうか。

ウィルスとの長期間に及ぶ戦いの中、この未来の予測しがたい時代に会社が生き残る為には何が必要なのでしょうか。

二極化を勝ち抜く会社の特徴1：差別化できるものがある

他の会社には真似することのでき無いもの、強力な武器を持っている会社は、二極化された社会でも生き残って行くでしょう。

その為にはまず、自社の強みを分析、強化し、弱点を克服していくことが大切だと言えるでしょう。

二極化を勝ち抜く会社の特徴2：新しいことに抵抗がない

在宅勤務を始めた多くの企業がオンラインツールを取り入れ、現在もテレワークを始めとしたリモートワークがニューノーマル（新しいとして常態）として継続されています。

また、テレワークを推進することにより、オフィスの規模を縮小することができれば、賃料等、コスト削減効果も期待出来ます。二極化を勝ち抜く為には、時代のニーズに合わせ、新しいものを取り入れる事やオンライン設備への投資が必要なのではないでしょうか。

二極化を勝ち抜く会社の特徴3：柔軟な対応ができる

在宅勤務によるテレワークの導入や時差通勤の実施など、人々の働く環境にも変化がみられました。社員が安全かつ効率的に働ける環境作りはとても大切な事です。

また、顧客のニーズやライフスタイルなど、様々な周辺環境も日々刻々と変化しています。その時の状況に合わせ、必要に応じて素早く柔軟な対応ができる、変革を恐れない企業が成長していくことでしょう。

二極化を勝ち抜く会社の特徴4：オンラインツールを使うことに抵抗がない

コロナ下では、多くの企業で在宅勤務の際にオンラインツール「Zoom」を利用したリモート会議を行ったり、時差通勤を始めたりと新しいことを取り入れ、今もそれらを継続して行っている企業も多いようです。

二極化され、未来を予想しがたいアフターコロナ社会では、積極的にオンラインツールを取り入れ、業務の効率化を図る事のできる企業が勝ち抜いていくのでしょう。

二極化を勝ち抜く会社の特徴5：一つの業界に固執しない

二極化を勝ち抜く為には、時には異業種への参入も考えなくてはなりません。それには本業との相乗効果が狙えるか、また、新規事業でのリターンは見込めるのかを精査した上での決定が必要です。

また、レストランがスイーツや野菜のオンライン販売を始めたり、お弁当のテイクアウトやデリバリーを手掛けるなど、アフターコロナの新しいニーズに対応した方法で売上を伸ばしていくのもひとつの手段になるのではないでしょうか。

アフターコロナで二極化する業界を理解しよう！

アフターコロナ社会では、三密を避けた新しい生活様式を取り入れると共に、消費者のニーズや価値観も徐々に変化しつつあります。

景気は少しずつ回復傾向にありますが、コロナ以前のように飲食や観光産業が賑わいを取り戻すまでには長い期間がかかり、業界は二極化していく事でしょう。

では、二極化されたアフターコロナ社会で企業が生き残る為にはどうすべきなのか。まずは社会環境の変化を受け入れた柔軟な対応、そして業務のオンライン化、不採算事業の整理など、いずれもスピーディーに変革する力が必要なのではないでしょうか。

この記事の監修者・著者

株式会社オープンアップITエンジニアAWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー認定企業

ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。

・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名（2023年7月3日現在）
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
・LPIC＋CCNA 認定資格者：472 名（2022年4月1日時点）