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テレワークのメリット8つ｜テレワークのデメリットについても解説

その他更新日：2023.02.27

エンジニア採用

テレワークとは？

テレワークとは情報通信技術を使って職場の仕事をしていくことです。

テレワークで職場の仕事をすれば、時間や場所に縛られることなく作業に取り組むことができるので、通勤の煩わしさがなくなり、社員一人一人がワークライフバランスを考えながら仕事をしていくことが可能になります。

テレワークを導入する場合、どのようなメリットとデメリットが生じるか把握し、職場に取り入れるかどうか検討するようにしましょう。

テレワークのメリット8つ

テレワークを導入することで得られるメリットが8つあります。

テレワークを導入すれば、通勤費などの社員に関わるコストを削減しながら、社員一人一人の生産性を向上していけるので、企業業績も上げていきやすく、またワークライフバランスを考慮して働けるため、社員が育児や介護をしながら仕事をしていくこともできます。

社員のモチベーションを保つためにもテレワークでの業務を取り入れることを検討しましょう。

テレワークのメリット1：企業のイメージアップ

テレワークのメリットに企業のイメージアップができることが挙げられます。いち早くテレワークでの業務を取り入れることで、他の企業や世間から先進的な取り組みだと評価してもらえ、企業のイメージアップにつなげることができます。

また、テレワークを導入することで社員を大切にしている会社だと認識してもらうこともできます。テレワークだけでなく法定外福利厚生を充実させ、インパクトのあるイメージアップにつなげましょう。

テレワークのメリット2：優秀な人材を確保できる

テレワークのメリットに優秀な人材を確保できることが挙げられます。社員にテレワークで業務させることができれば、ライフワークバランスを考えた働き方が可能となり、離職率を下げることができるでしょう。

また、社員を大切にしている企業だという認識が高まるので人材の確保がしやすくなります。これらのことから優秀な人材を集めたい場合は、社員側に立った企業経営を目指すことが大切です。

テレワークのメリット3：コストを削減できる

テレワークのメリットにコストを削減できることが挙げられます。テレワークでの業務を取り入れることができれば、社員の通勤費やオフィススペースなどのコストを削減できるので、低コストで企業経営を進めていくことができるでしょう。

さらにテレワークを進めていくことで、オフィスの警備料金や防犯設備の費用などのコスト削減も可能になります。

テレワークのメリット4：育児や介護と両立しやすい社員の継続雇用

テレワークのメリットに育児や介護と両立しやすい社員の継続雇用が挙げられます。テレワークで業務できれば、時間や場所に余裕を持たせて仕事ができるので、社員は家族の育児や介護をしながらの仕事が可能になり、その結果、社員の一人一人が継続して長く働けるようになります。

社員が安心して家族と暮らしていけるようにしていくためにも、テレワーク業務の導入を検討しましょう。

テレワークのメリット5：生産性の向上

テレワークのメリットに生産性の向上が挙げられます。通常業務だと社員が取引先に出向くことや、社内にいるのにトイレや食事といった理由で社員が見つからない場合もあるでしょう。

しかし、テレワークなら画面越しに相手を確認して仕事をしていくため、社員自体に仕事をさせやすく、生産性を考えた働き方をさせていくことも可能です。テレワークを導入した際は、生産性を上げていくためにもテレワークに準じた業務評価をしていきましょう。

テレワークのメリット6：就業機会の提供

テレワークのメリットに就業機会の提供が挙げられます。テレワークの業務を導入することができれば、能力やスキルは備えているのにさまざまな事情により通勤できない人にも、就業機会を提供できるようになります。

ダイバーシティの働き方を推進していくためにも、テレワーク業務の導入を検討しましょう。

テレワークのメリット7：事業継続のためのリスクヘッジ

テレワークのメリットに事業継続のためのリスクヘッジが挙げられます。テレワークでの業務を進めていくことができれば、大きな災害が発生したり感染症が流行しても、社員はあらゆる場所で仕事をしたりできるので事業を継続させていくことも可能です。

さまざまな環境の変化に対応していくためにも、テレワークでの業務を推進していきましょう。

テレワークのメリット8：家族との時間やプライベートの充実

テレワークのメリットに家族との時間やプライベートの充実が挙げられます。

テレワークでの業務をしていければ、通勤や仕事のための準備に時間を費やすことがなくなり、社員は時間に余裕を持つことができるので、家族との時間を過ごすことや余暇や趣味などのプライベートも充実させていけます。

社員の仕事へのモチベーションを保つためにも、テレワークの導入を検討しましょう。

テレワークのデメリット6つ

テレワークを取り入れて働くことはメリットだけでなくデメリットも生じるので、それらのことを踏まえて導入を検討する必要があります。

テレワーク業務はパソコン越しで仕事をしていくため、コミュニケーション不足や運動不足に陥りやすく、また画面越しにしか社員を確認できないので労働実態が把握しにくいというデメリットがあります。

テレワークを導入することでどのようなデメリットが生じるか理解し、対策を考えていきましょう。

テレワークのデメリット1：コミュニケーション不足

テレワークのデメリットにコミュニケーション不足に陥ることが挙げられます。

テレワークの業務を導入すると会社に出社しなくなるので会話不足になり、社員同士のコミュニケーションが十分とれず、場合によっては意思疎通が難しくなることがあり、お互いの団結力が弱まることも懸念されます。

テレワークでの会議前や通常業務前に、チャットやお互いの顔を確認できるツールを用いてコミュニケーションを取るようにしましょう。

テレワークのデメリット2：労働実態が把握しにくい

テレワークのデメリットに労働実態が把握しにくいことが挙げられます。テレワークでの業務だと、上司が職場に出勤しているときのように社員の作業を見ることができないので、労働実態が把握しづらいデメリットが生じてしまいます。

テレワーク業務の労働実態を管理できるシステムツールを導入したり、仕事に納期を作ることで社員の労働実態を把握したりするようにしましょう。

テレワークのデメリット3：従業員間の格差

テレワークのデメリットに従業員間の格差が挙げられます。従業員の中で非正規での雇用契約を結んでいる場合、テレワーク業務をすることが難しいこともあるので、会社経営者や役職に就いている人はテレワークに伴う、従業員間の格差を是正していく努力が必要になります。

非正規社員の人にもテレワーク業務ができる環境を整え、業務の変更に伴った待遇や給与の支給を検討するようにしましょう。

テレワークのデメリット4：セキュリティ問題

テレワークのデメリットにセキュリティ問題が挙げられます。

テレワークはパソコンでの作業が多くなり、一人一人が使用するパソコンのセキュリティが十分でないと外部からデータが盗まれる恐れがあるので、業務に使うパソコンやネットワーク機器のセキュリティを最新のものにしておく必要があります。

さらに、社員一人一人にデータの取り扱いに気を付けさせるようにし、個々のパソコンに最新のセキュリティソフトを備えさせましょう。

テレワークのデメリット5：運動不足

テレワークのデメリットに運動不足になる点が挙げられます。テレワーク業務は画面越しの作業が多くなるだけでなく、通勤や社内の移動もなくなるので運動不足に陥りやすくなります。

また、運動不足になってしまうと睡眠がとれなくなり、健康な体を維持できなくなる可能性もあるため運動する機会を持つことも必要です。

テレワークのデメリット6：労務管理の変更

テレワークのデメリットに労務管理の変更が挙げられます。テレワーク業務を進めていくと労働時間や社員研修、給与、福利厚生などを変更しなければいけなくなるので、離職率を上げてしまわないためにもテレワークに合わせた労務管理をしていく必要があります。

社員の立場に立ち、コンプライアンスを守りながら、それぞれの労務の変更を行っていきましょう。

テレワークのメリットを知り導入を検討しよう

テレワークのメリットを知る機会を持つようにし、テレワーク業務の導入を検討してみましょう。

テレワーク業務はコスト削減につなげることができたり、企業のイメージアップを図ることもできますが、社員の運動不足やコミュニケーション不足、労働実態の把握が難しかったりというデメリットもあります。

人々の価値観や地球環境の変化に対応し、生き残っていくためにもテレワークでの業務を検討してみましょう。

この記事の監修者・著者

株式会社オープンアップITエンジニアAWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー認定企業

ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。

・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名（2023年7月3日現在）
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
・LPIC＋CCNA 認定資格者：472 名（2022年4月1日時点）