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しつこい退職引き止めへの対策5選｜引き止め方別の対処法とは？

その他更新日：2022.10.25

エンジニア採用

会社が退職を引き止めたい4つの理由

新しい一歩を踏み出そうと決意をした時に、最初のステップとして必要となるのが退職届けです。しかし余程のことが無い限り、会社はあなたを引き止めるでしょう。

会社が退職を引き止める理由には、大きく分けて4つの理由が考えられます。中には会社の立場だけの意見だけではなく、本当にあなたのことを考えて耳の痛い話をする場合もあります。それらの話は冷静に判断して、見極めることが大切です。

会社が退職を引き止めたい理由1：人手不足になるから

退職を引き止める理由として考えられるのが、人員不足になるからです。退職する本人は、自分1人が辞めただけでは何の影響も無いだろうと考えるかもしれません。

しかし、会社は不要な人材を元から雇いません。それぞれのスキルに合わせて、チームとして仕事をしている場合がほとんどです。1人退職した穴を埋めるために、他の社員の抱える仕事が増えてきます。

1人の退職でも、会社に与える影響は大きいです。

会社が退職を引き止めたい理由2：人員補充の必要が出てくるから

部署によっては、人員補充の必要が急務になってくる場合もあります。しかし1人辞めたからといって、募集して1人雇えば良いという簡単な問題ではありません。

仕事を円滑に回すためにも、退職者と同じスキルに育て上げる必要もあるのです。そこまでのスキルアップをさせるためにも、会社や同僚への負担はかなりのものとなるでしょう。

それを考えると、退職者はできるだけ出したくないのが会社の本音です。

会社が退職を引き止めたい理由3：再教育の必要が出てくるから

先述している内容と少し重なりますが、人員補充がすぐに出来たとしても育成の時間や費用がかかります。新しい人材が、退職者と同じスキルを身につけるまで、どのくらいの期間がかかるのかも不明です。

周りのフォロー体勢が整っているとしても、生産性が落ちるのは間違いないでしょう。退職が続くと、周りも疲れが見え始め続々と退職者が出てくるという悪循環に陥ることもあります。会社としては、絶対に避けたい状況でしょう。

会社が退職を引き止めたい理由4：管理責任が問われるから

会社によっては、部下の退職を上司の管理責任能力不足と評価する場合があります。特に組織で動いている場合に、マネジメントを任せていた人物が退職すると責任を問われるでしょう。

出世意欲が高い上司なら、そのような烙印を押されるのはキャリアに傷がつくと考えます。組織に穴が空くのを防ぐためもありますが、自身の評価を考えて退職者を引き止めることも時としてあります。

引き止められないための円満退職対策5選

退職するむねを告げた時に、引き止められることは少なくありません。辞めるからと言って、自身の主張だけではなく相手の言葉もしっかりと受け入れることが大切です。

どうせあと少しで辞めるからと言って、適当にしてしまうのは良くありません。どんな職場であれ、立つ鳥後は濁さずと言うように円満な状態で退職するのが望ましいです。

円満退職をするための対策を5つ紹介します。

引き止められないための円満退職対策1：書面で退職届を出す

退職の際のトラブルを防ぐためのひとつの対策となるのが、口頭ではなく書面で退職届を提出することです。上司によっては「言った、言わない」のトラブルに発展する場合もあります。

トラブルに発展してしまう前に、退職を申し出た日と共に退職予定日を書面で提出するのがおすすめです。退職届を作成する際には、会社の就業規約を必ず確認してから退職日を設定しましょう。

引き止められないための円満退職対策2：確定した退職日を伝える

退職することを決めた時には、必ず退職日も合わせて決めておきましょう。退職することを伝えても、期日を決めておかないと会社側は引き止めようと説得を始めます。

会社側の説得に流されて、退職日がだらだらと伸びてしまう可能性もあるでしょう。望ましいのは、次の転職先が決まっていて初出勤日も設定されていることです。そこまで計画的であれば、スムーズに話を進められるでしょう。

引き止められないための円満退職対策3：余裕を持ったタイミングで伝える

最低限のモラルとして、民法で決められている退職予定日の2週間前には退職する旨を伝えましょう。また就業規則で1ヶ月前、2ヶ月前など決められている場合もあるので、事前に確認をしておきます。

就業規則に合わせたタイミング、そして自身の仕事内容が引き継げるくらいの余裕を持ったタイミングならよりベストです。自身が退職した後の新任が、ある程度のスキルを身につけるだけの期間を設けていれば、円満退職できる可能性は高くなります。

引き止められないための円満退職対策4：退職した先輩に相談する

円満退職をするためには、退職日までのスケジュール管理も重要です。その会社を退職するのは初めてな人がほとんどなので、しっかりとスケジュールを組みたい人は退職した先輩に相談するのもひとつの策です。

就業規約では1ヶ月前の申請でOKでも、思うように引き継ぎができなかったり上司の引き止めが重なったりすると、理想とする日にちに退職できないことがあります。リアルな声を聞いておくと、対策を練れます。

引き止められないための円満退職対策5：交渉可能な退社理由は避ける

円満退職をする際には、それなりの退社理由が必要です。やはり上司が納得するような前向きな理由であれば、普通の企業であれば引き止める理由がなくなります。

人間関係や業務過多が理由だと、「人間関係のトラブルは、どの企業でもある」「業務内容や量を調節する」と引き止められかねません。それを引き合いに出されると、退社する理由が無くなってしまいます。

自身のキャリアアップが理由なら、引き止められる可能性も低いです。

引き止め方別の対処法8例

会社側にとっては、有能な人材やある程度のスキルを持っている人材は手放したくありません。退職する意向を告げた途端に、今まで耳にすることがなかったワードを用いて引き止めようとするでしょう。

退社する強い意思がある際には、それらの引き止め文句に感情を流されてしまわないように気をつけることが大切です。もちろん、上司の言動により退職を思い直したのであればそれでOKです。しかし、それなりの覚悟は必要となります。

引き止め方別の対処法1：給料アップなど条件改善の交渉をされる

収入面に対して不満があり、退職する理由となった時に用いられる引き止められ方のひとつです。

しかし、給与関係は上司の一存で決められることではありません。もしかしたら、口約束で終わってしまう可能性すらあります。状況改善を信頼して残留しても、何かと理由をつけて現状維持になる場合もあるのです。

書面で提示されない限り、あまり信用しない方が良いでしょう。退職の意思が強ければ、きっぱりと丁寧に断らなくてはいけません。

引き止め方別の対処法2：情に訴えかけられる

「未来を期待していた」「会社にとって必要な人材だ」などは、退職の意思を伝えた際に、高い確率で用いられる引き止め方法と言えます。

しかし、この言葉に舞い上がってはいけません。今までの退職に至るまでの流れを、冷静に思い出してみるべきです。過去を振り返った時に、そのセリフが沁みるものであれば、退職を思い直すのも良いでしょう。

しかしほとんどの場合は退職することを止めても、いつもの日常に戻るだけです。

引き止め方別の対処法3：部署の異動を持ちかけられる

人間関係や業務内容に対して不満を持って、退職をする意思を告げた時に用いられる引き止め方といえるでしょう。場合によっては上司自ら、フォローするからと言葉をかけられるかもしれません。

しかしそれらは全て、上司のその場しのぎの言葉である可能性もあります。他の部署で仕事をする、チームを変えてもらうなどは退職前に考えられる内容です。

他にやりたいことがあるなど、自身の退職の意思を伝えることが懸命でしょう。

引き止め方別の対処法4：退職の時期を交渉される

退職日が明確に決まっていない場合、働いていた期間が短い場合などは退職の時期を交渉されることがあります。この場合は前もって、退職日を明確にするなどの対策を練ることが大切です。

もしも働いていた期間が短く、「もう少し働いてみると、目標や楽しみが見つかる」と言われるのであれば、上司の言葉も一理あります。退職した後に何をしたいのか明確にしておくと、この対処法にも動じないはずです。

引き止め方別の対処法5：残ることを諭される

「辞めると周りの同僚に迷惑がかかるよ」「この会社が人手不足になってしまい仕事が滞ってしまうよ」などは、情に訴えかける引き止め方です。この方法は、強い意思を持って退職を伝えることが必要となります。

情に訴えかける方法は、上司としてもあまり良くない方法と言えます。一時的な感情に流されて、職場に残っても必ずまた退職したいという意思は出てくるはずです。円満退社も大切ですが、自身の人生も大切にしましょう。

引き止め方別の対処法6：キャリアの不安を煽られる

退職理由によっては上司の言葉に一理あるのが、この引き止め方です。

まずは自身が退職したい理由を明確にしてください。やりたいことや目標としているものがあり、それが現在の会社で実現できなければ不安を煽られることは無いはずです。しかし仕事がつまらないから、なんとなく辞めたいという理由であれば、不安になるのも無理がありません。

その際は上司の言う通り、自身のキャリアに繋がらないので考え直した方が良いです。

引き止め方別の対処法7：退職を非難される

中には良心的とは言い難い企業も存在します。退職をするにあたり、強硬手段に出てしまう場合です。退職の旨を伝えたにもかかわらず「そんなの聞いていない」「途中で仕事を投げ出すのか」などと、非難を始めます。

退職を伝えた途端に非難を始める上司の言うことは、真に受ける必要はありません。しかし引き継ぎ期間や、企業規約に則った退職意思を伝えることは大切です。冷静に対応しながら、自身の意思を伝える他ありません。

引き止め方別の対処法8：脅される

残念なことに、退社を引き止めるための強硬手段として退職者を非難したり脅したりすることがあります。「顧客や同僚に迷惑を掛けても良いのか」「損害賠償を請求する」などのセリフは、脅迫のようなものです。

あまりにも企業側の対応がひどい場合には、1人で抱え込んではいけません。焦らず他の同僚や同期、外部の人間に相談したりして、解決しなければ労働基準監督署に相談してみましょう。

しつこい引き止めに応じると生じやすい問題

上司の引き止めにより、退職を取りやめた場合にどのような問題が生じてしまうのでしょうか。もちろん上司と自身だけの話し合いにとどまり、前向きな解決策に導かれたのであれば問題ありません。

しかし一時の感情に流されて、退職することを止めた時に出てくるデメリットについても知っておいた方が良いでしょう。

会社にいづらい

会社の中での噂は、意外とすぐに広まってしまうものです。例えば条件改善などで退職をとどまった際に、それが同僚の耳に入ると特別待遇されているという目で見られてしまいます。

会社や人間関係によっては、退職の意思を申し出る前よりも苦しい環境に追い込まれてしまうかもしれません。

撤回しづらい

退職を申し出て上司の説得により思いとどまると、周りは引き止めれば退職を阻止できるという雰囲気が出来てしまいます。

また自身も本当に辞めたくなった時に、再度退職を言いづらくなる場合もあるでしょう。周りが腫れ物を触るように、特別扱いをする環境になってしまうかもしれません。やはり退職は何度も撤回するものではなく、強い意思を持って決意し伝えるべきなのです。

明確な退職意思を持って引き止めを対処しよう

退職を意識した際には、どんな理由であれ明確な意思を持たなければなりません。上司の説得により一時の感情に流され、退職を思いとどまってしまうと同じことの繰り返しとなってしまいます。

しっかりとお互いの意思を伝えた上で、できるだけ円満退職をする道筋を作ることが大切ではないでしょうか。

この記事の監修者・著者

株式会社オープンアップITエンジニアAWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー認定企業

ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。

・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名（2023年7月3日現在）
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
・LPIC＋CCNA 認定資格者：472 名（2022年4月1日時点）