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IT業界に増えるエンジニアの評価方法「成果主義」の概要と導入例

エンジニア採用担当向け更新日：2022.11.30

エンジニア採用

1990年代から現在にかけて成果主義を導入する企業が増えてきました。
IT業界においても、エンジニアの評価方法として成果主義が広まりつつあります。では成果主義とはどのような評価方法なのか、IT業界での導入例と併せて見ていきましょう。

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成果主義の概要

成果主義とは仕事で出した成果を基準にして社員を評価し、昇進や昇給などに反映させる制度です。
欧米では成果主義による評価方法が一般的ですが、1990年代以前の日本では年齢や勤続年数などによる年功序列型賃金が一般的でした。
バブル崩壊後は合理化を図る目的で、成果主義を導入する企業が増加傾向にあります。

成果主義においては、年齢や勤続年数にかかわらず、成果さえ出せば高い給料がもらえるのが特徴です。
実力次第で若いうちから役職に就くこともできます。
逆に成果を出せなければ、ベテランの社員でも給料が上がらず役職にも就けません。

しかし、成果主義を導入するには評価基準を設ける必要があります。
営業職のような職種では比較的簡単に評価基準を設定できますが、エンジニアのような職種ではそう簡単ではありません。

また、厳しい成果主義の元では安定した雇用が保証されにくいのが特徴です。
年功序列型賃金制度は終身雇用制度と相性が良く、あまり成果を出せない社員が定年まで残ることも珍しくありません。
しかし、成果主義においては昇給できない状況が続けば、その職場には居場所がないことを意味します。

IT業界・エンジニアに関わる成果主義の例

IT業界で成果主義を導入している例としては、主に外資系企業が挙げられます。
成果主義はもともと、欧米の企業で主流になっている評価方法であるため、外資系企業なら大半が成果主義だと捉えていいでしょう。
一般的に外資系企業は同業種の国内企業と比べて社員の年収が高いです。

そして、年収の高さも成果主義と大きく関係しており、成果を出せる社員はどんどん成果を出して、給料がアップしていきます。
逆に成果を出せない社員は辞めていくので、勤続年数だけ長くて高い給料をもらう社員はいません。

また、成果主義の元では残業をするのは能力が低いためという考え方が強いです。
成果主義の元で働いている外資系企業のエンジニアは、国内企業のエンジニアほど残業時間は多くありません。
成果主義は個人主義的な考えと結びつきが強く、導入している企業では有給消化率も高めの傾向にあります。

今後は国内のIT業界でも成果主義が主流になるかも

国内企業でも完全な成果主義でなくとも、成果主義の要素を取り入れる企業が増えてきています。現在のところはまだ年功序列型の色彩が強めですが、今後は成果主義の要素が濃くなっていくかもしれません。

この記事の監修者・著者

株式会社オープンアップITエンジニアAWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー認定企業

ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。

・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名（2023年7月3日現在）
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
・LPIC＋CCNA 認定資格者：472 名（2022年4月1日時点）