人事担当必見。意外と大きな負担、一般的な社員の教育コストとは：その２
エンジニア採用
■社員教育にかかるコストシリーズ
人事担当にとって社員の教育コストは気になる問題ではないでしょうか。
一般的な社員の教育コストにはどれくらいかかるのでしょうか。
ここでは産労総合研究所の結果をもとに、各種教育研修費用の実態についてご紹介します。
各種教育研修の実施状況
採用担当の社員にとって、一般的な社員の教育について気になることが多いのではないでしょうか。
まずは2019年度予算で実施予定となっている階層別教育からご紹介します。
実施率が最も高いのは、2018年度と同様「新入社員教育（95.7％）」です。
その次が同率で「新入社員フォロー教育」と「初級管理者教育」が77.7％、「中堅社員教育」が70.7％と続いています。
ここまでは今まで調査された結果と同様の順位で、実施率も同水準とされています。
職種別・目的別教育では「OJT指導員教育」42.9％が前回と同じく最多です。
そこから「メンタルヘルス・ハラスメント教育」41.3％、「キャリアデザイン・ライフプラン教育」39.7％と続いています。
さらに「選抜型幹部候補者教育」と「コミュニケーションスキル教育」が35.3％と並んでいます。
キャリア開発研修の実施状況
キャリア開発研修の実施の有無と内容、時期について調査した結果も公開されています。
キャリア開発研修とは、キャリア開発における社員の意識強化、キャリア形成への動機付けに向けて行う研修のことを指します。
実施している企業は43.5％で、実施する時期は「入社後定期的に実施」が86.3％と最も高くなっています。
次いで「入社時」26.3％、「昇格時」17.5％、「希望すればいつでも受けられる」1.3％と続いています。
「入社後定期的に実施」している企業において年齢層を調査したところ、「20～34歳（若手・中堅層）」が86.6％と最も多くなっています。
次いで「35～50歳代前半（ミドル層）」66.2％、「50歳代後半以降（シニア層）」42.6％となり、若い年齢層ほど実施率が高いという結果です。
さらに具体的な研修内容については、20～34歳は「自己理解・自己分析」81.2％と実施率が最も高くなっています。
35～50歳代前半（76.4％）と50歳代後半以降（69.4％）は「キャリアの棚卸し」が最も高いという結果になっています。
新入社員教育はこれまで通り行われている
2019年の調査では、1社あたりの教育研修費用総額と、従業員1人あたりの教育研修費用はいずれも減少していました。
しかし各種教育研修の実施状況はこれまでと変わらない水準で行われています。
また半数近い企業がキャリア開発研修を実施しています。
件数は「入社後定期的に実施」が最も多くなっており、さらに20～34歳の若手・中堅層ほど実施率が高いという結果になりました。
※出典元：産労総合研究所「2019年度教育研修費用の実態調査」
■社員教育にかかるコストシリーズ
この記事の監修者・著者
- AWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー 認定企業
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・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名（2023年7月3日現在）
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
・LPIC＋CCNA 認定資格者：472 名（2022年4月1日時点）
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