厚生労働省「能力開発基本調査」を読み解く４：「個人調査」まとめ
エンジニア採用
■能力開発基本調査
厚生労働省が行う「能力開発基本調査」では、労働者の能力開発状況などを調べる「個人調査」が行われています。
個人調査の対象となったのは23,016人で、有効回答率は54.1％となっています。
本記事では個人調査についてまとめました。
出典：厚生労働省「調査の概要」
能力開発基本調査の個人調査のポイント
個人調査のポイントを4つ紹介していきます。
ＯＦＦ－ＪＴの受講状況
ＯＦＦ－ＪＴを受講した常用労働者の割合は35.2％となっています。
そのうち正社員は45.1％、正社員以外では18.1％と正社員の受講率が大きく上回っています。
男女別にみると、男性の43.6％に対して女性は25.6％と受講率が低いという結果となっています。
最終学歴別に見ると「中学・高等学校・中等教育学校」が26.4%、「専修学校・短大・高専」が30.4%、「大学（文系）」が45.4%となっています。
そして学科別にみると「大学（理系）」が52.8%、「大学院（文系）」が38.6%、「大学院（理系）」61.8%と、大学卒以上の最終学歴の者の受講率が高く、大学卒以上では理系の受講率が高いという結果になっています。
ＯＦＦ－ＪＴを受講した者の延べ受講時間
受講時間を労働者全体で見ると「5時間未満」が21.8％、「5時間以上10時間未満」が24.2％と10時間未満の人が全体の1/2の割合を占めています。
正社員と正社員以外を比較すると、「5時間未満」の割合が正社員17.4％に対して正社員以外の方は41.0％とかなり高くなっています。
平均のべ受講時間を見ると、労働者全体では21.7時間ですが、正社員の23.9時間に対して正社員以外は12.5時間と少なくなっています。
受講したＯＦＦ－ＪＴの役立ち度
ＯＦＦ－ＪＴの役立ち度を見ると、正社員では「役に立った」が46.4％、「どちらかというと役に立った」が46.9％となっており、肯定的な意見を合わせると93.3％と多数を占めています。
また正社員以外でも「役に立った」が49.7％、「どちらかというと役に立った」が44.7％となっており、こちらも肯定的な意見が94.4％と多くなっています。
自己啓発の実施状況
自己啓発を行った者は、労働者全体では35.1％、正社員では44.6％、正社員外では18.9％と正社員以外の実施率が低くなっています。
また男女別にみると、こちらもＯＦＦ－ＪＴと同じく男性が42.9％なのに対し女性が26.4％と低いという結果でした。
最終学歴別にみると、「中学・高等学校・中等教育学校」が 24.2%、「専修学校・短大・高専」が31.1%、「大学（文系）が47.2%、「大学（理系）」が51.6%、「大学院（文系）」が60.2%、「大学院（理系）」が71.4%と、こちらも大学卒以上の実施率が高く、文系よりも理系の方が高くなっています。
正社員の受講時間が多い
どの企業もＯＦＦ－ＪＴの受講時間は正社員の方が多くなっています。
また男女別にみると男性の方が女性を上回っています。
ＯＦＦ－ＪＴが役に立ったかという質問に対しては、正社員も正社員以外も肯定的意見が全体の多くを占めていることが分かりました。
■能力開発基本調査
この記事の監修者・著者
- AWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー 認定企業
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・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
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・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
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