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エンジニアだけではない。広義のIT人材の必要性と整えるべき職場環境とは

その他更新日：2022.12.26

エンジニア採用

社会全体のIT化が進むなか、多くの業界においてIT人材の不足が問題となっています。
IT人材の数が不足している上に、求めるスキルに合う人材を見出すことは非常に難しく、採用できたとしても短期間で退職してしまうケースも少なくありません。
そのため、IT人材の採用活動は人事採用担当者の悩みの種となっています。
この現状を打開するために、広義のIT人材の定義と必要性について考えていきましょう。

ITスキルを持った人材の必要性

「ITスキル」というと、プログラミング言語やテキストエディタを使いこなせるエンジニアというイメージが強いですが、それだけではありません。
中小企業庁ではクラウドや各ツールを使って情報システムの導入、推進、運用する人材を広義の「IT人材」と指しています。

つまり、従来よりも取引先との商談をスムーズに進行させ、社内業務の効率化を実現できる人材もれっきとした「IT人材」なのです。
このようなスキルを持つ人は情報部門だけでなく、総務や営業など組織のいたるところで必要性が高まると予想されます。

出典：中小企業庁「IT人材の活用」

無料ツールのスキルも立派なITスキル

専門のシステムを導入する以外でも、Googleが提供するグループウェアサービスである「G suite」には、カレンダー機能や社内SNS機能が利用できるほか、複数の人が同時に編集できるGoogleスプレッドシート、ドキュメント、スライドなどの機能が利用できます。

取引先ともこのようなツールを利用して、情報や進捗状況の管理を共有することができれば、プロジェクトを円滑に進行することが可能。また、社内においての利用価値も高く、スケジュールや情報の管理がわかりやすくなります。

複数の社員が同じシートを同時に編集することも可能になり、従業員の負担を軽減させて会社全体の業務効率を向上させることができるのです。

IT人材不足解消のためには既存社員の努力も必要

IT人材の採用は難しく、入社したとしても早期退社が繰り返されるようであれば、IT人材不足の課題は解消されません。
派遣人材を活用したとしても、同じ環境では定着率は上がらないと考えられます。

社内の業務効率を高めるためにも、取引先との商談を円滑に進めるためにもIT化の推進は必要不可欠なものです。
IT人材の採用活動を進めるだけでなく、まずは既存の社員が積極的にITについて学び、便利なツールを導入するなど社内のIT環境を整えることも大切だといえるでしょう。

この記事の監修者・著者

株式会社オープンアップITエンジニアAWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー認定企業

ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。

・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名（2023年7月3日現在）
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
・LPIC＋CCNA 認定資格者：472 名（2022年4月1日時点）