エンジニアの人材確保を解決する「オープンアップITエンジニア」の特徴
エンジニア採用
あらゆる業界でエンジニアの人材確保が課題です。しかし、正規雇用の代わりに派遣を使う場合、求職者のエンジニアとしてのスキルが不明確ですし、ミスマッチのリスクもあります。
こうした問題を解決するのが、職種をエンジニアに特化し、ユニークな仕組みを持つ人材派遣会社「オープンアップITエンジニア」です。
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エンジニアの人材確保は難しい状況
スマホアプリやSNSを多くの人が利用する現代では、何においても「速さ」と「確実さ」が求められます。市場のニーズや嗜好の変化を素早くキャッチし、レスポンスの良い対応ができなければ、それだけでユーザーの不満を招くことになるのです。ですから企業は、ユーザーにとって使いやすい、便利なサービスを競合に先駆けて提供していく必要があります。
競合に勝つサービスを提供するには、優秀なIT人材を確保することが重要です。しかし、これは多くの企業にとって、簡単なことではありません。それは、エンジニアの人材確保や育成に課題があるからです。
エンジニアは絶対的に不足している
現在、日本では、ITエンジニアが確実に不足しています。そのため、多くの企業が、人材不足の解決に頭を悩ませています。みずほ情報総研株式会社が経済産業省から委託されて作成した「IT人材需給に関する調査」によれば、「2030年には、最大で78.7万人が不足する」と試算されています。ですから、人材不足の現状を好転させるためには、早急な人材育成に取り組む必要があります。
みずほ情報総研
https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/houkokusyo.pdf
求められるエンジニアのスキルが変化している
近年、AWS（Amazon Web Services）やMicrosoft Azure、GCP（Google Cloud Platform）などのクラウドコンピューティングサービスが、急速に普及してきました。中でもAWSは多くの企業で採用され、さまざまなサービスに活用されていますが、これらのツールは「エンジニアなら誰でも扱える」というものではありません。
これまで、エンジニアの作業といえば、黙々とコードを書き続け、自分の担当範囲のプログラムを仕上げていくスタイルでした。しかし、クラウドコンピューティングでは、それぞれのツールに関する専門的な知識に加えて、既存のシステムの改修やクラウドへの移植、それに伴って社内の関係部署との連携など、全体を俯瞰した設計スキルやコミュニケーション能力も求められるようになったのです。
こうした能力は、経験を積み、ベテランになれば身につくというものではありません。そのため、クラウドコンピューティングについては、より顕著に「ニーズが増えているのに、欲しい人材が足りない」という状況なのです。
エンジニア採用はリスクが高く、自社育成がしにくい
人材が不足しているなら、自社で育成する方法もあります。しかし、自社でエンジニアを育成するには、多くのリスクがあるのです。
ひとつは、教育・育成のためのコストです。新人教育ができるエンジニアを新人教育にあてると、そのエンジニアが行うべき本来の業務がおろそかになります。しかし、外部から講師を招けばコストがかかるでしょう。
また、自社で人材を育成するには時間が必要です。本来ならば「今すぐ業務に投入したい」という状況であっても、最低限のスキルを身につけるまでは実務にあてるわけにはいきません。エンジニアの場合、OJTのつもりで現場に出しても、ミスなどでほかのメンバーの足を引っ張ることにもなりかねないのです。
さらに、短期間のうちに退職されてしまえば、それまでにかけたコストと時間が、まったくの無駄になってしまいます。
こうしたリスクのため、エンジニアの自社育成には多くの企業が踏み切れないのです。
エンジニア採用の問題点とは？
自社で人材育成できないとなれば、必要なスキルを身につけたエンジニアを採用して確保するしかないのですが、そう簡単にはいきません。続いては、企業を悩ませるエンジニア採用の問題点を見てきましょう。
エンジニアとしてのスキルを明確にできない
エンジニアは技術職ですから、採用にあたってはどれほどの技量があるのかを見極めることが必要です。しかし、エンジニアの保有スキルを明確にすることは、簡単ではありません。
医師や弁護士の免許や資格であれば、必要なスキルをクリアしていることがわかります。しかし、エンジニアの場合は、民間の認定資格だけで、企業が求める業務範囲を円滑に進めるスキルを満たせているかどうかは、判断できない部分があるでしょう。
技術職の多くは、重ねてきた経験によって、習熟度や技量が積み上がっていきます。しかし、エンジニアが持つ技術は、短期間のうちに新たなテクノロジーが開発される分野です。ですから、AWSやAzureのような比較的新しいクラウドテクノロジーについては、ベテランだからといって習熟しているとは限りません。
こうした事情もあって、採用にあたっても個人のスキルを明確に把握しにくいという難しさがあるのです。
人材の実務パフォーマンスが見えにくい
知識や技術だけでなく、実務においてどれほどのパフォーマンスを発揮できるのかという点も、見極めがしにくいのがエンジニア採用のネックです。
コミュニケーション能力があるか、各方面と連携しながら業務を進められるかといったスキルは、数字で表すことができません。しかし、現場では非常に重要なスキルなので、対応できるかどうかが明確でないと、安易に採用はできないのです。
もし、このスキルの有無を把握するためには、実際に業務に携わってもらうしかありませんが、採用プロセスとしては現実的ではありません。そのため、採用担当者は、「この人材が現場でどれほど動いてくれるのか」を、想像するしかないのです。
エンジニア採用のコストが高い
採用には大きなコストがかかります。特に、ITエンジニアの採用については、実務経験者を１人採用すると最低でも890万円前後のコストがかかるともいわれます。さらに、エンジニアのスキルが高ければ、給与は高騰します。
しかし、採用した人材が自社の環境と合わなかったり、本人のスキルと会社側の要求が食い違ったりすれば、数ヵ月のうちに退職する可能性もあります。採用にコストがかかる上、退職のリスクまであるわけですから、企業側がエンジニア採用に対して慎重になるのは当然といえます。
人材確保の問題を解決するオープンアップITエンジニアのポイント
多くの課題を退け、必要な人材を迅速に確保するなら、「派遣」という方法があります。しかし、派遣を使った場合でも、採用・雇用コストや本人のスキルやパフォーマンスに対する不安を、払拭できるわけではありません。そうした難題を解決するのが、オープンアップITエンジニアです。
エンジニアに特化した人材派遣
オープンアップITエンジニアは、エンジニア人材に特化した人材派遣会社ですので、エンジニアを取り巻く状況や現場での業務内容、人材を求める企業側の要求などに精通しています。そのため、企業側のオーダー、求める人材・スキルに対しての最適な人材をマッチングすることができ、ミスマッチのリスクを極めて低く抑えられます。
未経験者のみを社員として採用・育成
ある程度エンジニアの職歴がある人材は即戦力として期待できますが、採用コストが高くなるというデメリットもあります。そこで、オープンアップITエンジニアでは、20代前半の若い層、それもエンジニア未経験者のみを対象に、正社員として採用し、研修生としてエンジニアを育成する仕組みを導入しました。研修期間内でも給与が支給されますので、学習への意欲が高く、短期間で必要なスキルを習得しています。
もちろん、ベテランほどのスキルはありませんが、実務に十分な能力を持つエンジニアを、低コストで派遣できるのです。
エンジニアとしてのスキルを開示できる
オープンアップITエンジニアでは、研修期間中に研修生のスキルチェックを行い、エンジニアとしての知識と技術の習熟度を確認しています。このスキルチェックにより、各研修生に対して「ここまでは対応できる」「この先はまだ実力不足」という具合に、明確な判定ができるのです。
このスキルチェックは、自社に必要とするエンジニア像にあてはまる、最適なマッチングが可能となるため、派遣を求める企業にとっても大きなメリットです。
現場に役立つ人材を育てる、オープンアップITエンジニアの研修制度
続いては、オープンアップITエンジニアが実施している研修制度について、その概要をご紹介しましょう。
なお、研修期間は最低2ヵ月間（40日）、1日8時間を毎日行いますので合計320時間です。最終的には「資格取得」と「現場実務を想定したスキルを身に着けること」がゴールとなっており、自習を含めると学習時間は360時間程になるでしょう。これは、研修生にとってハードなもので、途中で脱落してしまう者も少なくありません。
社会人としての一般常識から学ぶ
コードを書き続けるだけでは、現代のエンジニアは務まりません。特に、クラウドコンピューティングサービス上で開発作業をするのであれば、ほかのエンジニアとのコミュニケーションや調整作業を避けて通ることはできません。
そのため、オープンアップITエンジニアの研修では、まず社会人としての基礎から学びます。挨拶の仕方や、報告・連絡・相談の重要性など、社会人としての基礎をあらためて、しっかりと押さえておきます。こうすることで、自分の仕事だけに没頭するのではなく、組織の一員として効率的に行動できる人材を育てることができるのです。
実務環境の中で、実践的な研修を行う
研修というと、講堂や会議室で行われる講義やセミナーのようなものを想像されるかもしれません。確かに座学は重要ですが、いざ現場に派遣されたら、刻々と動いていく業務に合わせて、自分の役割を果たしていかねばなりません。そのため、オープンアップITエンジニアでは、より現場に近い実践的な研修を行っています。
例えば、実際の業務環境を模した状況設定で、課題に対して構成図を作ったり、ドキュメントにまとめたりします。また、実際にAWSなどのツールを使って作業からレビューまで行うなど、実際の業務に即した形で、重点的に研修をしているのです。そして、これらの実作業を進めていく上で、どのような問題が起こりうるのか、関係部署との連携をどうとっていくのかというところまでカバーしています。
習得レベルに応じた段階的な教育
オープンアップITエンジニアの研修カリキュラムは、コンテンツ別に用意しています。クラウドコンピューティングであれば、AWSとAzure、Salesforce。ほかにも、ネットワークの専門研修やサーバー研修などがあります。いずれも、基礎研修から専門研修へステップアップをしていく形式で、途中にスキルチェックを行います。
このチェックで規定のレベルまで到達していないと、その先のカリキュラムに進むことはできません。研修生にとっては厳しいチェックですが、派遣エンジニアを求める企業にとっては、明確なスキルを持つ人材を確保できるという、大きなメリットが生まれます。
働き方を変えていくオープンアップITエンジニア
オープンアップITエンジニアでは、厳しく実践的な研修カリキュラムを実施することで、均質なスキルを持つ人材を輩出しています。さらに、AWS社やSalesforce社と定期的に打ち合わせを繰り返すことで最新の技術やトレンドをカリキュラムに持ち込むことで随時アップデート。こうしたカリキュラムを通して優秀な人材を育成し、企業様のニーズに合ったあらゆる人材を派遣可能な体制を整えています。
従来型の派遣業とは異なるスタイルを持つオープンアップITエンジニアは、企業の人材確保を助け、エンジニア不足に歯止めをかけるだけでなく、派遣という働き方そのものにも、大きな変革を起こそうとしているのです。
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この記事の監修者・著者
- AWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー 認定企業
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ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。
・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名（2023年7月3日現在）
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
・LPIC＋CCNA 認定資格者：472 名（2022年4月1日時点）
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