【採用・人事担当者必見】IT業界2021年以降のトレンド｜将来性や課題を紹介
エンジニア採用
IT業界の市場概況
近年、スマートデバイスやセンサーなどの普及によって膨大なデータを収集できるようになりました。
そのデータを分析することによって、これまでになかった課題解決方法が見つかることへの期待が高まっています。
そのためデータ分析に関する人材、中でもデータサイエンティストは重用される人材とされています。
さらに環境整備も進んでおり、産業データやパーソナルデータの保護や活用に向けた法律も整ってきています。
さらに人材の輩出に向け、大学の教育改革や小中高の新たな教育指針の作成など、教育環境にも変化があります。
企業は早急にデータを分析できる人材を受け入れる体制を整えるべく、中途採用の動きも活発化しています。
しかしデータを分析できる人材は全体的に不足しており、社内のシステムエンジニアなどを中心に教育を施し、人材育成をする動きが活発化しています。
また人材の獲得が難しいデータサイエンティストは、新卒採用に向けた動きも出ています。
IT業界の労働者数の推移
経済産業省の国勢調査によると、IT業界の労働者数は2010年の約91.9万人から2015年には約99.4万人と、5年間で約7.5万人増加しています。
コロナ前の予測ではIT業界の労働者数は、2030年まで増加傾向が続くと試算されていました。コロナ禍の影響が少なかったIT業界は、労働者数の増加傾向に変化はないでしょう。
出典：出典：ＩＴ人材需給に関する調査（概要）｜経済産業省
参照：https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/gaiyou.pdf｜
【採用担当者必見】IT業界における2021年以降のトレンド16選
5Gの本格的な普及やAIの進化など、IT業界で注目のトレンドは数多くあります。また、新しい変化が起きている現在では、これからもさまざまトレンドが増え続けるでしょう。
この項目では、2021年以降のIT業界における注目のトレンド16選をご紹介します。
1：5Gの実装が今後さらに注目される
4G通信の数倍もの通信速度を持つ5G通信が普及すれば、インターネットの重要性はこれまで以上に高まります。
車の自動運転やVR技術を生かしたスポーツ観戦、オンラインゲームなどは5G通信によって格段に進化するでしょう。
また高精細動画による医療の遠隔操作や、災害時の復旧活動など社会貢献にも活用できます。
2：IoT技術を応用したスマートシティシステムの開発が進む
近年急増している自然災害や高齢化問題に対応するべく、IoT技術を応用したスマートシティシステムの開発が進められています。生活の質を向上させ、持続可能な経済発展のできる都市開発がスマートシティの全容です。
代表例として、トヨタ自動車が開発を宣言したスマートシティ「ウーブン・シティ」が挙げられます。「ウーブン・シティ」では、車の自動運転やAI技術を生かしたロボット、パーソナルモビリティなどが運用・実験予定です。
3：XR（VR・AR・MR・SR）技術の需要が高まる
5G通信が本格的に普及しはじめる2021年以降は、XR（VR・AR・MR・SR）技術の需要が高まります。
XRとは、VR（想現実）・AR（拡張現実）・MR（複合現実）・SR（代替現実）をまとめた総称のことです
現在のXRは、ゲームなどのエンターテインメント分野でおもに利用されています。しかし、5G通信が普及することで、医療や教育などの分野にもXRの活用が期待されています。
今後急成長する可能のあるトレンドとしてXRは注目です。
4：クラウドサービスの活用が増える
自社のサーバーを持たずにソフトウェアが使えるクラウドサービスは、今後多くの企業で活用されるでしょう。
クラウドサービスには、すぐに利用できる便利さ、導入コストの安さなどの特徴があります。またシステムの運用に専任のスタッフを必要としないため、人件費の削減、人材の確保の必要がないことも利用者が増えている要因です。
このような理由から、クラウドサービスは注目すべきトレンドとして位置づけられています。
5：EC業界の需要が増える
コロナの収束が見えない2021年以降も、EC業界の需要は増えるでしょう。
緊急事態宣言などで外出が制限され、ネットショップの利用者が急増しました。お店を開けられない飲食店や小売店が、商品販売にECサービスを利用しはじめたこともEC業界の需要が増えた一因です。
今後も需要が伸びると予測されるEC業界は、注目すべきトレンドといえるでしょう。
6：RPAツール導入が増える
2021年以降、RPAツールを導入する企業は増えると予測されます。
RPAとは「R：Robotic（ロボティック）「P： Process（プロセス）」 「A：Automation（オートメーション）の略語で、事務仕事などのデスクワークを自動化するツールのことです。
RPAを導入するメリットとして、デスクワークの効率化や生産性の向上、人材不足の解消などが挙げられます。
金融業界や流通業界、不動産業界、自治体などさまざまな業界で活用されており、コロナ禍により働き方が変化した現在では、RPAツールを導入する企業は増えていくでしょう。
7：X-Techが更に普及していく
既存のビジネスとAI・ビッグデータから生み出された商品・サービス、またはその取り組みのことを意味するX-Tech（クロステック）は、IT業界の注目すべきトレンドです。
X-Techの代表的な事例としては、仮想通貨やPayPayなどのFin-Tech（金融）、オンライン学習やeラーニングなどのEd-Tech（教育）、スーパーのセルフレジやQRコード決済のRetail-Tech（小売）などが挙げられます。
あらゆる分野でイノベーションを起こさせる可能性のあるX-Techは、IT業界のみならず多くの業界で注目されています。
8：量子コンピュータ技術の実用化が進められる
次世代のコンピュータとして実用化が進められている量子コンピュータも注目のトレンドです。
IBMが提供するクラウドサービス「IBM Q Experience」では、量子コンピュータの高度な計算能力がすでに使われています。IT業界では、実用化に向けての検証実験が進められています。
「数年後には実用化される」といわれている量子コンピュータは、今後も目が離せないトレンドです。
9：AIの発展でビックデータ分析の効率が向上する
AI技術の進化に伴い、ビックデータ分析の効率が向上しています。
AI技術のひとつである「ディープラーニング」の登場により、画像認識の精度が飛躍的に向上しました。いままで人間にしかできなかった画像や音声識別などのデータ分析が、AIによって行なえるようになったのです。
今後も、AI技術の進歩と共にビックデータを分析する能力は向上していくでしょう。
10：テレワーク・リモートワークなどの普及が進む
コロナ禍の影響により多くの企業でテレワーク・リモートワークが導入されました。それにより人々の働き方や住まいに対する価値観は変化しています。
コロナが収束したとしても多くの企業がテレワーク・リモートワークを推進していくと考えられています。
テレワーク・リモートワークをしやすいIT業界は、テレワーク・リモートワーク化が促進されるでしょう。
11：デジタル化・DXへの取り組みが進められる
デジタル化・DX（デジタルフォーメーション）への取り組みも、IT業界のトレンドとして注視しなければなりません。
DXとは、デジタル技術によって生活の質を向上させる活動のことです。現在の社会では、ITと関わりの少ない業界でも、デジタル化・DXへの取り組みが進められています。
社会全体がDXを推進する流れにあり、デジタル化・DXへの取り組みは注目のトレンドです。
12：さまざまな業界でのブロックチェーンが発展していく
仮想通貨の運用に使われるブロックチェーン技術が、さまざまな業界で活用されはじめています。
たとえば流通業界では、商品の流通経路を証明するためにブロックチェーンを活用しています。医療現場でも患者のカルテをシームレス化して、情報の受け渡しを容易にするためにブロックチェーンが活用されています。
今後は、さまざまな業界でブロックチェーンが発展していくでしょう。
13：DARQという技術がトレンドを推進していく
2021年以降、DARQという技術がIT業界のトレンドを推進していくと考えられています。
DARQとは略語で「D」は分散型台帳（ブロックチェーンなどの技術）「A」は人工知能「R」は拡張現実・仮想現実（VRなどXRの技術）「Q」は量子コンピュータを表わしています。
これまでのIT業界は、SMAC（ソーシャル・モバイル・分析・クラウド）と呼ばれるテクノロジーを活用することで他企業との差別化を図ってきました。
しかし、多くの企業がSMACの技術を取り入れている現在では、SMACの優位性が見いだせなくなっています。
SMACに代わる新しい技術として、現在ではDARQが注目を集めています。これからのビジネスの成功には、DARQという技術が重要になるでしょう。
14：ローカル5Gが法人でも利用されていく
2021年以降のビジネスに使われる無線ネットワークは、Wi-Fi通信からローカル5Gへ移行するでしょう。
5Gの優位性は、Wi-Fi通信ではカバーしきれない場所をカバーできることです。そのほかに「高速大容量」「多数同時接続」「遅延の少なさ」などWi-Fi通信にはないメリットが多数あります。
ビジネスの世界においてローカル5Gは利便性の高い無線ネットワークといえるでしょう。これから本格的に普及するローカル5Gは、今後のIT業界におけるトレンドです。
15：没入型エクスペリエンスの技術が浸透していく
スウェーデンの通信器メーカーであるエリクソンは、XR技術の進歩により「現実と仮想世界の区別がつかない技術」が生み出されると予測しています。
企業間の競争により、AIや5G、XRなどの技術発展のスピードは加速度的です。それに伴い人間の五感とインターネットを結びつける没入型エクスペリエンスの技術も飛躍的に発展しています。
今後、没入型エクスペリエンス（XR体験）の技術は急速に浸透していくでしょう。
16：衛星インターネットが実現すれば情報格差が無くなる
世界的な情報格差を無くすために、IT業界では衛星インターネットの開発が進められています。
衛星インターネットが開発されれば、衛星アンテナを設置するだけでインターネットの接続が可能です。インターネット環境を構築するためのコストも大幅に削減され、さまざま地域にインターネットを届けられます。
衛星インターネットが開発されれば、世界の情報格差は格段に少なくなるでしょう。すでに実用化されはじめている衛星インターネットは、2021年以降の注目すべきトレンドです。
IT業界のトレンドに対する将来性4選
コロナ禍にあったIT業界は、オンライン事業やエンターテインメントの分野で大きな変化が起こりました。生活様式が変化し、それに伴い業界のトレンドも大きく変化しています。
社会全体が大きく変化している現在では、IT業界におけるトレンドの将来性は気になるところでしょう。この項目では、IT業界のトレンドに対する将来性をご紹介します。
1：世界でトップ産業になる
世界的にIT業界は、大きい産業として位置づけられています。
GoogleやApple、Microsoftなどの大手IT企業は、アメリカの時価総額の上位です。これはIT業界が世界的な大きい産業であることを表わしています。
日本のIT業界は世界的にみると小さい規模ですが、右肩上がりの成長を続けていて、国内産業の中では大きな規模を誇っています。
IT技術の重要性がより高まっている現在では、IT業界は今後も世界の大きい産業として位置づけられるでしょう。
2：業界を問わず需要が拡大する
業界を問わず、IT技術の需要は拡大しています。業務の効率化やコスト削減などは、IT技術を活用することで効果的に行なえます。そのため、さまざまな業界でIT技術の需要が増えています。
たとえば教育の分野では、IT技術を活用した「eラーニング」という学習方法が生み出されました。
インターネットの特徴を生かした「eラーニング」は、時間や場所を選ばずに学習できます。過去のデータからその人に合った学習方法を提供できるなど、効率的な学習が可能です。
さまざまな業界にメリットをもたらすIT技術の需要は今後も高まるでしょう。
3：生活様式に適した需要が高まる
コロナ禍により変化した生活様式に適した商品・サービスの需要が今後は高まるでしょう。
コロナの影響により、多くの人の生活様式が変化しました。その変化に対応するIT技術が、これからの世の中には求められています。
たとえば、動画配信サービスやネットショピングなど、オンラインサービスの需要が急速に高まりました。今後は、新しい生活様式に適したサービスや商品の需要が伸びると予測されます。
4：業界成長に伴ったIT人材需要が増加する
業界の成長に伴い、IT人材の需要は増加するでしょう。
現代の社会では、あらゆる場面でIT技術が活用されています。今後ますますIT技術に依存した社会になると考えられるため、ITに携わる人材の確保が急務です。
人材難が叫ばれるIT業界では、優秀なIT人材の確保が重要になるでしょう。
IT業界のトレンドに対する今後の課題3選
急速な発展を遂げているIT業界のおもな課題は3つあります。1つ目は「人手不足」、2つ目は「人手不足に伴う労働時間の長さ」、3つ目は「IT技術の移り変わりの早さ」です。
この項目では、IT業界の今後の課題3つを具体的にご紹介します。
1：発展に対して将来的な人手不足の対策が必要
将来的な人手不足の対策が、IT業界には求められている課題です。
急速に発展しているIT業界は、需要と供給のバランスが取れていません。現在では「プログラミングの義務教育化」など国を挙げての対策がされはじめています。
しかし、このような取り組みだけでは、将来的な人手不足は避けられないでしょう。深刻な人手不足になる前に、IT業界全体でこの問題に取り組まなくてはなりません。
2：長時間労働を課せられる現場の見直しが必要
2つ目の課題は、長時間労働を課せられる現場の見直しです。
将来的な人手不足が心配されているIT業界ですが、すでに多くの企業で人手不足です。人手不足を補うために、プログラマーやエンジニアに長時間労働を課せる企業も少なくありません。
また、長時間労働のもうひとつの原因である「多重下請け構造」の対策も急務といえます。
「多重下請け構造」には、下流の会社は利益が少なく給与と仕事のバランスが取れないといった問題があります。また、上流の会社から無理な設定の納期を強いられて、長時間労働をせざる得ないといったケースも多々あるようです。
このような問題は優秀な人材が流出する一因になり、IT業界全体の不利益につながります。早急に改善しなければならない問題といえるでしょう。
3：IT業界の動向を常に把握することが必要
IT技術は進化のスピードが速く、常に業界の動向を把握していなければなりません。
次々と新しい技術が開発され、エンジニアやプログラマーは新しい技術の習得を強いられているのが現状です。
しかも短期間に需要がなくなる技術も多く、エンジニアやプログラマーは常に業界の動向をチェックして、重要のある技術とそうでない技術の見極めをしなければなりません。
技術者の負担が多いこともIT業界の課題です。
IT業界のトレンドに伴った雇用対象のエンジニア4選
業界のトレンドによって、ニーズのあるIT職種は変化しています。コロナ禍でトレンドが大きく変化した現在では、どのようなエンジニアが求められているのでしょうか。
この項目では、IT業界のトレンドに伴った雇用対象のエンジニア4選をご紹介します。
1：AI開発エンジニア
コロナ禍で生活様式が変化し、AI開発のエンジニア需要が高まっています。
密にならない生活様式や非接触型の接客に代表されるように、これまで以上にAI技術が必要な社会に変化しています。非接触型のチェックインや人の流れを調べる人流シミュレーションなどは、コロナ禍によって進化したAI技術です。
今後はAI開発エンジニアの需要がますます増えていくでしょう。
2：情報セキュリティマネジメントスペシャリスト
業界を問わずオンライン業務が増えている昨今では、情報セキュリティマネジメントスペシャリストの需要が高まっています。
情報セキュリティマネジメントスペシャリストとは、企業の情報セキュリティシステムの管理作業を技術的にサポートする職種のことです。
事業のオンライン化の流れにより、サイバーセキュリティの重要性は高まっています。それに伴い情報セキュリティマネジメントスペシャリストの雇用は増えていくでしょう。
3：クラウドエンジニア
クラウドインフラの設計や構築を行う「クラウドエンジニア」の需要も今後高まると考えられます。
自社で情報システムを保有するオンプレミスから、AWSやAzureなどのパブリッククラウドサービスに移行する企業が増えているためです。
そのため、クラウドエンジニアを必要とする企業は多くなるでしょう。
4：サイバーセキュリティエンジニア
オンラインでの業務が多くなった現在では、サイバーセキュリティの重要性も増しています。オンライン業務が増えれば、ハッカーやウィルスなどの攻撃に気をつけなければなりません。
そのような攻撃に対抗するスペシャリストがサイバーセキュリティエンジニアです。今後は、情報セキュリティを専門とするサイバーセキュリティエンジニアの需要は高まるでしょう。
アフターコロナによる今後のIT業界の促進
アフターコロナの社会では、IT技術を用いたコミュニケーションが増えています。
テレワークの普及やオンライン学習、リモート会議など、オンライン上でコミュニケーションをとるサービスが普及しはじめています。
そのほかにも、家にいながら買い物ができるネットショピングなどのECサービス市場も拡大傾向です。
アフターコロナの社会は今まで以上にデジタル化が進み、IT産業の重要性がより一層高まるでしょう。
IT業界のトレンドが及ぼす将来性や需要について理解を深めよう
IT技術はさまざまな業界で活用され、上手に活用すれば社会にイノベーションが起きる可能性も秘めています。
今後も多くの企業がIT技術を積極的に取り入れていくでしょう。そのため、IT業界に携わる方は常に業界のトレンドを把握しておかなければなりません。
IT業界のトレンドが及ぼす将来性や需要についての理解を深めて、日々の業務に生かしましょう。
この記事の監修者・著者
- AWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー 認定企業
-
ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。
・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名（2023年7月3日現在）
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
・LPIC＋CCNA 認定資格者：472 名（2022年4月1日時点）
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