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初心者必見!Azureのできること7つと特徴5つをわかりやすく解説

その他 更新日:2023.02.24
エンジニア採用
初心者必見!Azureのできること7つと特徴5つをわかりやすく解説

Azureとは?

 

Azureとは、Microsoftが提供するクラウド プラットフォームサービスです。事業者がネットワークを利用しサービスを提供するアプリケーションをクラウド上で開発、テスト、配布、管理運用に必要な機能を統合的にサポートしています。

アプリケーションを開発するだけでなく、ホスティングサービスやデータベースサービスなど、事業者のサービス運営までを含めてサポートしてくれるところがポイントです。

Azureとは?特徴をわかりやすく5つ解説

 

Azureにはどんな特徴やメリットがあるのでしょうか。Azureを利用してクラウドサービスを構築した場合には、自社内で情報システムを運用した場合と比べてどんな点が優れているのかをわかりやすく解説します。

Azureの特徴1:サービスがクラウド上で展開されている

Azureを利用すれば事業者が提供するサービスに必要なホストやデータベースなどの設備は全てクラウド上で準備されます。

自社内で設備を持つ必要はありませんので、設備投資や保守要員が不要です。初期導入コストを抑えると共にサービスの早期立ち上げが可能となります。

また、サービスの開発や運営についても基本的にクラウド上で行えますので、事業所の開設場所の制約も少なくなりますし、在宅ワークへの対応も容易になります。

Azureの特徴2:コストが削減できる

Azurreではクラウドでコンピュータを利用した分だけを支払う、重量課金制を採っています。前払いは不要で、利用した分だけの費用を支払えば良いので無駄なコストを削減できます。

また、もし将来の需要が予測できるのであれば、1年間あるいは3年間単位で予約することにより、多い場合は72%の割引を受けることもできます。

Azureの特徴3:災害対策が万全

 

Azureではグローバルで60箇所の地域に160箇所のデータサーバを設置しており、それらが相互に接続されています。一部の地域で災害が発生したとしても他の地域のサーバでリカバーできますので、事業者のサービスを早期に回復させ、事業継続計画(BCP)に貢献します。

日本でも東京、埼玉(東日本地域)、大阪(西日本地域)の3箇所にデータセンターが置かれています。特に、日本のデータセンターでは大地震が来ることを想定して免震構造の建物に設備を設置しています。

Azureの特徴4:拡張性が確保できる

Azureを利用すれば、Microsoftが所有していて全世界に広がっているデータセンターやバックボーンネットワークの一部を使ってサービスを提供することになります。事業者の提供しているサービスが拡大すれば、必要に応じてリソースを拡大して対応できます。

また、AzureではSQL Serveをはじめいくつかのデータサーバを利用できますし、Oracleとも提携していますので、OracleをAzureのVM上に導入することもできます。

Azureの特徴5:日本の法律が適用される

海外事業者のクラウドサービスを利用するにあたっては、問題が発生した場合に契約にもとづく補償を受けられるのか、情報セキュリティに関連する国内法に適合するのか、サーバの所在国の法律にもとづく機密漏洩はないのか、などの懸念が発生します。

Azureの準拠法は日本法となっており、また管轄裁判所は東京地方裁判所となっています。またサーバの設置場所を日本国内に限定することも可能ですので安心です。

Azureとは?実際にできる7つのことをわかりやすく解説

 

Azureには事業者がクラウドサービスを提供するための様々な機能が含まれています。セキュリティ管理やデータストレージ提供などの基本的なサービスから、AIの活用やブロックチェーンを実現するサービスまで実に幅広く用意されています。

ここではAzureが提供しているサービスを利用して、できること7つをわかりやすく解説します。

Azureでできること1:Azure Active Directory

 

Azure Active Directoryはクラウド上でサービスを利用する際のID管理とセキュリティ保護を実現するプラットフォームです。

シングル・サインオンを利用すると一つのIDで複数のアプリケーションへシームレスにアクセスすることが可能になります。また、IDを統合的に管理することによって入退社や部署の異動にともなう権限の変化を確実に行えます。

Azureでできること2:Azure AI

Azure AIの機能を使えば、専門知識を必要とせずに人工知能(AI)を利用できます。たとえば、音声認識や画像認識などの実績のある、AI機能をアプリケーションに組み込めます。

また、Azure AIにはナレッジマイニングの機能もありますので、様々なデータをもとに人間では発見が困難な分析情報を抽出することもできます。

Azureでできること3:Webサービス

Azure Appsを利用すれば、さまざまな言語やフレームワークを利用してWebアプリケーションを作成でき、クラウド上でサービスを運用できます。

また、サービスが軌道にのり、規模が拡大してシステムが負荷に耐えられなくなった場合は必要なリソースを増強して容易に対応できます。また負荷の高い時間帯だけリソースを増強する自動スケール機能も利用できます。

Azureでできること4:Azure DevOps

Azure DevOpsとはシステムの開発から運用までをチームで効率的に作業を進めていくためのツールを提供するサービスです。

Azureでは、開発したプログラムを自動的にテストする継続的インテグレーションや、新しいパージョンのプログラムを自動的に配信する継続的デリバリー、(CI/CD)の機能がサポートされています。

Azureでできること5:Azure Storage

Azure Storageはサービスの運用に必要な、耐久性、可用性、拡張性、信頼性に優れたストレージをクラウド上に提供しています。システム開発者は仮想マシンに必要なストレージを確保できます。

Azure Storageにはファイル共有サービス(Azure file)をはじめ、様々なストレージサービスが含まれており、格納するデータの種類や目的によって選択できます。

Azureでできること6:コンピューティングサービス

コンピューティングサービスとは、ユーザが利用している既存のアプリケーションをクラウド環境に移行するサービスです。Azureではプログラムのコード変更をせずにクラウドに移行することも可能です。

この場合、従来のコードは仮想化された環境で実行されます。各アプリケーションを個別の仮想マシン(VM)上で実行させる方法と、各アプリケーションをコンテナ化して共通の仮想化されたOS上で実行させる方法がとれます。

Azureでできること7:Azure Blockchain Service

 

ブロックチェーンは電子署名を使ってデータを作成し、且つネットワーク間で共有することで、データの不正な改変防止と喪失保護を実現する技術です。仮想通貨の取引台帳の記載などに使われています。

Azure Blockchain Serviceを利用すれば、ブロックチェーンを利用した台帳のサービスを簡単に構築・管理・展開できます。

Azureとは?利用するときの注意点をわかりやすく3つ解説

 

Azureを利用することで、システム開発者はコストと時間とリスクを低減できます。しかし導入する際にいくつか注意するべき点もありますので、その3つのポイントをわかりやすく解説します。

Azure利用を利用するときの注意点1:アクセス制御の設定

クラウドを運営する複数の人間に対して適正なアクセス権限を与えて、アクセス管理をすることは重要です。

Azureではロールベースのアクセス制限を利用して、アクセスできるリソースを許可したり制限できます。

Azureには組み込み済の4つのロール(所有者、共同作成者、閲覧者、ユーザーアクセス管理者)が用意されています。もし、より細かな制御が必要であればカスタムロールを定義することも可能です。

Azure利用を利用するときの注意点2:セキュリティ設定

Azureではクラウド経由でシステムの開発や運営しますので、システムへの不正アクセスを防止するにはアカウントのセキュリィを高めることが必要です。

Azureではスマートフォンを使った生体認証(指紋認証)、電話番号を使った認証、USBメモリを使ったセキュリティキー、などを組み合わせてアカウントへの2段階認証を要求する設定もできます。

Azure利用を利用するときの注意点3:クォーター制限

Azureは基本的にサブスクリプション契約して利用しますが、サービスによってリソースの利用について、いくつかの制限(クォータ制限)があります。

例えば、Azure Resource Manageを利用する場合は、仮想マシンに割り当てるコアの数はリージョンあたり20に制限されています。しかし、必要な場合はサポートに依頼すれば制限を外すことも可能です。

Azureの特徴を理解し正しく運用しよう

 

Azureを利用することでクラウドを利用して事業者は高性能で高い信頼性のあるサービスを短期間で且つ低コストでユーザに提供できます。

クラウドを利用するにあたり、アカウントの管理やセキュリティの保全に対する注意は必要ですが、Azureの用意しているツールを活用すれば安全に運用することが可能です。

自社内で運用管理するリソースをクラウドに移行することが事業の効率化につながるのではないでしょうか。

この記事の監修者・著者

株式会社オープンアップITエンジニア
株式会社オープンアップITエンジニアAWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー 認定企業
ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。

・2021年:AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月:人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名(2023年7月3日現在)
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍(2023年7月3日現在)
・LPIC+CCNA 認定資格者:472 名(2022年4月1日時点)
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