エンジニアの採用単価はいくら？コストを抑える方法と採用手段を解説
エンジニア採用
ITエンジニアが不足している企業様にとって、エンジニア採用単価がどれくらいかかるのかは重要な関心事ではないでしょうか。
結論から言えば、エンジニアの採用単価は他の職種に比較して高い傾向にあります。
- ITエンジニアの採用単価と他の職種との比較
- エンジニアの採用単価が高い理由
- 採用単価を抑える方法
本記事では、これらの疑問にお答えするとともに、記事の最後でエンジニアの採用単価を大幅に抑える方法についても紹介しています。
できるかぎり、単価を抑えてエンジニアを採用したい企業様は、ぜひ最後までお読みください。
エンジニアの採用単価はいくら？
エンジニアの採用単価は、下記表のとおりです。
- 採用単価…108.5万円
- 人件費等…819万円
- 3年勤続時の合計コスト…2,457万円
注目すべき費用は3つあり、「採用単価」「人件費等」「3年勤続時の合計コスト」です。
それぞれ、いくらくらいかかるのか説明していきます。
ITエンジニアの採用単価：108.5万円
エンジニアの採用単価は、108.5万円です。
リクルートの「就職白書2020」によれば、2019年度の職種によらない中途採用の平均採用単価は103.3万です。
参考元：リクルート「就職白書2020」
ITエンジニアの採用単価は平均より高いとはいえ、一見すると差は5万円ほどしかありません。
しかし、これはあくまで2019年度の中途採用者を対象とした平均採用単価です。
その後、オンライン面談が主流になり、採用活動にかかるコストは下がっていると考えられるため、現在はより大きな開きとなっている可能性が高いと言えます。
実際に「就職白書2022」では、採用単価こそ明記されていないものの、「採用活動のWeb化による成果」の調査で66.4%もの企業が「採用活動費用の削減」を挙げています。
参考元：リクルート「就職白書2022」
人件費等：819万円
エンジニアの人件費等の目安は、年間で1人あたり平均819万円程度です。
人件費等のうち、最も金額が大きいのがエンジニアに支払う給与です。求人ボックスのデータによれば、エンジニアの平均年収は546万円となっています。（2022年5月時点）
参考元：求人ボックス「インフラエンジニアの仕事の年収・時給・給料（求人統計データ）」
国税庁の「令和3年分 民間給与実態統計調査」によれば、日本の給与所得者の平均年収は443万円なので、エンジニアの年収は平均より100万円以上も高いことが分かります。
年収だけ見れば546万円ですが、この他に社会保険料や福利厚生費、退職金の積み立てなどのコストがかかります。
これらのコストも含めて、ざっと年収の1.5倍かかると考えれば、1人あたりの人件費等は平均819万円かかることになるのです。
3年勤続時の合計コスト：2,457万円
採用したエンジニアが3年勤続したときの合計コストは、約2,457万円です。これは単純に、先述した1人あたりの年間の人件費等に3年をかけた金額です。
人件費等は年収をベースに決まってくるので、年収が高いほど勤続時のコストも高くなります。
平均より年収が高いエンジニアの場合、他の職種より勤続時コストも高くなるのは無理ありません。
エンジニアが長く勤続すればコストがかさむとはいえ、退社されてしまえば、その穴を埋めるために、また1人あたり108.5万円の採用単価がかかります。
年数を経るごとに勤続コストが増えるのは当然なので、採用単価や人件費を抑えたうえで、コスト以上の利益を上げることに注力したほうが賢明です。
他職種とITエンジニアの採用単価の比較
マイナビの「中途採用状況調査2022年版（2021年実績）」では、職種ごとに採用者1名あたりの求人広告費が公開されています。
採用にかかるコストは求人広告費だけではありませんが、他の職種と比較した採用単価の目安になるでしょう。
上記の表に掲載されている16職種のうち、2021年のITエンジニア（表の下から5番目）の採用者1名あたりの求人広告費は40.5万円で5番目に高くなっています。
各職種とも、年によって金額や順位にばらつきがありますが、ITエンジニアは2020年も5番目に高い51.3万円。2019年は63.9万円で、全職種で最も高い金額をマークしています。
他の職種と比較して、エンジニアは安定して採用単価の水準が高いことが分かります。
ITエンジニアの採用単価が高い理由
他の職種と比較して、ITエンジニアの採用単価が高い理由は主に以下2点あります。
- ITエンジニアの人材が不足しているから
- 専門性が高まっているから
それぞれの理由について、解説していきます。
ITエンジニアの人材が不足しているから
現在、ITエンジニアは需要に供給が追いついていない状況であるうえ、今後はより深刻な人材不足に陥ることが予測されています。
2022年の@Pressのアンケートによれば、企業で人材が不足している職種は、営業職に次いでエンジニアが多くなっています。
引用：@Press「2022年「企業の人材不足」実態調査 ―人事向け情報サイト『人事のミカタ』アンケート―」
画像引用：経済産業省「IT 人材需給に関する調査 調査報告書」
さらに経済産業省によれば、ITエンジニアの人数は2030年に最大約79万人不足すると予測されているのです。
ITエンジニアの人材不足について詳しく知りたい方は、以下の記事をご参照ください。
※関連記事：2030年に最大79万のIT人材不足!? 原因と人事・採用担当がとるべき対策
専門性が高まっているから
AIや5G、クラウドやビッグデータなど、IT業界では次々に新しい技術が誕生しています。それに伴い、企業でもエンジニアに対して求めるスキルが高まっています。
しかし、そのスキルに対応できる人材は限られているため、他の企業との取り合いになることは避けられません。
良い人材は、より良い条件の企業に流れるため、コストはどんどん高くなっていきます。
また、採用するまでの期間が長引けば、そのぶん求人広告費などのコストもかかり続けてしまうのです。
ITエンジニアの採用単価を抑える方法
ITエンジニアの採用単価を抑える方法は、主に以下5つあります。
- コストパフォーマンスの良い採用手法に注力する
- SNSや自社メディアを活用する
- 採用基準を低くする
- 派遣社員やフリーランスと契約する
- ITエンジニア派遣サービスを使う
各方法について、説明していきます。
コストパフォーマンスの良い採用手法に注力する
まずは自社の採用状況について、以下の項目をピックアップしましょう。
- 現在活用している採用手法（転職サイト・転職エージェントなど）
- 各採用手法にかけているコスト
- 各採用手法における採用に成功した人数
これらの情報をピックアップすれば、自社においてコストパフォーマンスの良い採用手法が分かります。
コスパの良い採用手法を中心に予算を分配することで、効率的かつコストを抑えた採用活動が可能になります。
SNSや自社メディアを活用する
採用単価を抑えるうえでは、コストがかからない、または安く済む採用手法を採ることも有効です。
具体的には、求人媒体としてSNSや自社メディアを活用する方法です。
SNSなら、広告を出さなければ、掲載費用は1円もかかりません。
自社メディアでは、オウンドメディアや採用サイトを作成したうえで、SEOなどを用いて集客する方法があります。
CMS（コンテンツ管理システム）の「WordPress（ワードプレス）」を用いれば、月にかかるサイトの費用は1,000円程度です。
ただし、SNSと自社メディアのどちらも、人を集めるには継続的なコンテンツの作成が欠かせません。
そのぶんのコストはかかるものの、転職サイトへの求人広告費などと比べれば、費用をグッと抑えられます。
採用基準を低くする
募集に対して応募者数が少なければ、採用基準を低くすることも検討しましょう。
ある程度優秀なエンジニアを求めるのは、どこの企業も同じです。
しかし、採用基準が高ければ、ただでさえエンジニアが不足しているのに、応募する人の数がさらに減ってしまいます。
社内での教育は不可欠になりますが、未経験者の応募もOKにすれば、応募者数を増やすことが期待できます。
派遣社員やフリーランスと契約する
採用単価を抑えたいなら、派遣会社やフリーランスとの業務委託契約も候補に挙がってきます。
自社で採用するより採用単価を抑えられるうえ、社会保険料の負担がないぶん、人件費も節約できます。
ただし、派遣社員やフリーランスは自社の社員ではないので、会社に定着しないのがデメリットです。
ITエンジニア派遣サービスを使う
最後の方法は、ITエンジニア派遣サービスを利用する方法です。
当社「株式会社オープンアップITエンジニア」では、新卒・未経験者を採用し、教育したうえで取引先の企業様に派遣しています。※サービスの詳細は「若手エンジニア派遣から始める育成型採用サービス」をご覧ください。
エンジニアを自社で中途採用した場合と、オープンアップITエンジニアの派遣サービスを利用した場合、それぞれの採用単価と人件費等、3年勤続時のコストは以下のとおりです。
オープンアップITエンジニアの派遣では、採用単価は一切かかりません。これだけで、エンジニアの採用単価108.5万円のコストカットが可能です。
人件費等も、中途採用が819万円かかるところ、年間537万円で済むので、ここでも281万円のコストカットが実現できます。
さらに人件費等のコストカット額は、エンジニアの勤続年数が長いほど、どんどん大きくなっていきます。
オープンアップITエンジニアでITエンジニアの採用単価を抑えられた事例
オープンアップITエンジニアの派遣サービスを利用して、採用単価を抑えることに成功した、主な企業様は以下の3社です。
- 株式会社ACE様の事例
- セーフィー株式会社様の事例
- 株式会社ジェーエムエーシステムズ（JMAS）様の事例
各企業様の事例について、紹介していきます。
株式会社ACE様の事例
株式会社ACE様は、パチンコ・パチスロ遊技機の受託開発企業。
人材不足に伴い、採用活動と並行して複数の人材派遣会社に相談し、パチスロが好きなプログラマーを探していました。
しかし、ほとんど紹介を受けられず、1年以上で採用者数はゼロという状況でした。
そのぶん採用コストもかさんでいきましたが、オープンアップITエンジニアの派遣サービスを利用し、2名と契約。
オープンアップITエンジニアで基礎研修を受講済みで基礎的なスキルがあり、パチスロ好きの条件を満たすプログラマーを迎え入れられました。
セーフィー株式会社様の事例
セーフィー株式会社様は、防犯カメラやクラウド動画サービス事業を展開されている企業です。
数千台ものカメラのリファビッシュ（不良品等を整備して再出荷すること）作業が必要となり、短期間で複数の人員が必要な状況でした。
オープンアップITエンジニアを利用されて、すぐに人員を確保できただけでなく、「予算に近い費用で対応していただける」とご満足いただけました。
株式会社ジェーエムエーシステムズ（JMAS）様の事例
SI部門を母体として、50年にわたり数多くの情報システムを提供されてきた株式会社ジェーエムエーシステムズ（JMAS）様。
部内でAWSの構築案件が増えたことから、AWSのエンジニア不足が常態化する事態に。
他の企業とAWSエンジニアの争奪戦となり、悩みの渦中にいるなかで、オープンアップITエンジニアの派遣サービスをご活用いただきました。
オープンアップITエンジニアでAWS認定資格を取得済みなうえ、「未経験者ということでコストパフォーマンスの良さも魅力的でした」と採用を決められました。
ITエンジニアの採用単価を抑えて効率的な採用を
ITエンジニアの採用単価は、108.5万円。採用者1名あたりの求人広告費でも、他の職種に比べて金額が高い水準にあります。
全国的なエンジニア不足に加え、続々と誕生する新技術に対応できる人材も限られてくるため、企業がエンジニアを採用するには高いコストがかかります。
ただし、これは転職サイトなどを通じて、自社でエンジニアを採用する場合の話です。
オープンアップITエンジニアなら、貴社の求めるエンジニアを即時、複数名ご紹介できます。この場合、採用単価は一切かかりません。
エンジニアが不足している、採用単価を抑えたい企業様は、ぜひオープンアップITエンジニアの派遣サービスの活用をご検討ください。
» オープンアップITエンジニアのITエンジニア派遣サービスはこちら
この記事の監修者・著者
- AWSパートナー/Salesforce認定コンサルティングパートナー 認定企業
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ITエンジニア派遣サービス事業を行っています。AWSやSalesforceなど専門領域に特化したITエンジニアが3,000名以上在籍し、常時100名以上のITエンジニアの即日派遣が可能です。
・2021年：AWS Japan Certification Award 2020 ライジングスター of the Year 受賞
・2022年3月：人材サービス型 AWSパートナー認定
・AWS認定資格保有者数1257名（2023年7月3日現在）
・Salesforce認定コンサルティングパートナー
・Salesforce認定資格者295名在籍（2023年7月3日現在）
・LPIC＋CCNA 認定資格者：472 名（2022年4月1日時点）
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